| 研究課題/領域番号 |
21K14331
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分23030:建築計画および都市計画関連
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| 研究機関 | 公益社団法人都市住宅学会(都市住宅研究センター) |
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研究代表者 |
森本 修弥 公益社団法人都市住宅学会(都市住宅研究センター), 都市住宅研究センター, 研究員 (40865888)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 超高層住宅 / 建築計画 / 都市開発諸制度 / 立地特性 / コミュニティ空間 / 外観デザイン |
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| 研究開始時の研究の概要 |
高さ60m超の共同住宅は超高層住宅と呼ばれ、それらの多くは都市開発諸制度を活用して容積率制限緩和等の特例的措置を受けて計画される。本研究では、全国すべての超高層住宅を対象に、立地特性や都市開発諸制度等が超高層住宅の実際の形態に与えてきた影響のメカニズムと制度に内在する課題を明らかにし、改善提案を行う。
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| 研究成果の概要 |
超高層住宅は、そのほとんどが都市開発諸制度の適用により、容積率制限（敷地面積に対する床面積の割合の規制）の緩和を受けている。本研究の目的は、超高層住宅の建築計画の特性について、立地都市における都市開発諸制度の運用に着目して把握することである。
初年度は、全国の超高層住宅の立地、規模や建築密度、適用した都市開発諸制度の種類などを分析してきた。最終年度は、東京都中心部と大阪市を中心に実地調査を行った。超高層住宅における居住者の活動の面では、コミュニティ空間の実態を調査した。また、近年重要視されている景観計画の面では、東京都中心部で高さ100m超のものを対象に外観デザインの変容の要因を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
超高層住宅は大都市を中心に全国の各都市に分布し、高密度居住の一様相として普及、定着した。超高層住宅はその規模や高さゆえに、圧迫感や日影、風害、都市景観など周辺の都市環境に与える影響が大きい。また、老朽化にともなう建替えは非常に困難である。
本研究の目的は、超高層住宅の建築計画を都市開発諸制度や立地特性の面から把握し、内在する課題を認識することにある、その意義は、将来的にも増加が予想される超高層住宅の建築計画とそれを推進する都市開発諸制度のあり方に重要な知見を与えることである。
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