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二次元高速液体クロマトグラフィーシステムを用いたD-アミノ酸測定による腎機能推定

研究課題

研究課題/領域番号 21K16730
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分56030:泌尿器科学関連
研究機関大阪大学

研究代表者

川村 正隆  大阪大学, 大学院医学系研究科, 招へい教員 (00808925)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワードD-アミノ酸 / D-セリン / D-セリンクリアランス / 腎機能 / 腎移植
研究開始時の研究の概要

生体腎移植ドナー候補者の正確な腎機能評価にはイヌリンクリアランス試験が用いられるが、その検査方法は非常に煩雑である。本研究ではこの二次元高速液体クロマトグラフィーシステムを用いて測定した生体腎移植ドナーのD-アミノ酸と、イヌリンクリアランスを用いた実測腎機能との相関について解析を行い、D-アミノ酸により腎機能を推定し得るかを検討する。さらにD-アミノ酸がその他の臨床因子とどのように関連するかを検討することで、その生理学的意義を明らかにする。

研究成果の概要

我々が専用に開発した二次元高速液体クロマトグラフィーシステムにより、D-アミノ酸を高感度に検出することが可能となった。本研究では生体腎移植患者のD-アミノ酸と、イヌリンクリアランスを用いた実測腎機能との相関について解析を行い、D-アミノ酸により腎機能を推定し得るかを検討した。生体腎移植ドナーとレシピエントを対象に、血漿中および尿中のD-アミノ酸を測定した。D-セリンクリアランスは強く糸球体ろ過量と相関し、かつ従来の腎機能マーカーに比して偏りが小さかった。また、D-セリンクリアランスによる腎機能予測式を作成し、組み合わせることにより正確にGFRを算出することが可能になることを見出した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

慢性腎臓病とその悪化による透析療法導入は、人口高齢化に伴ってさらなる増加が懸念され、世界的に社会、医療、経済上の深刻な問題となっている。本研究成果を利用することによって腎機能を正確に評価することで、腎臓病の早期診断や重症度の正確な判定、腎障害時の投薬量の決定、などが可能となり、腎臓病の治療法改善を通じて人工透析導入の抑制なども期待される。また、D-セリンをバイオマーカーとして、新規治療薬の開発にもつながることが期待される。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Measurement of glomerular filtration rate using endogenous d-serine clearance in living kidney transplant donors and recipients2023

    • 著者名/発表者名
      Kawamura Masataka、Hesaka Atsushi、Taniguchi Ayumu、Nakazawa Shigeaki、Abe Toyofumi、Hirata Makoto、Sakate Ryuichi、Horio Masaru、Takahara Shiro、Nonomura Norio、Isaka Yoshitaka、Imamura Ryoichi、Kimura Tomonori
    • 雑誌名

      eClinicalMedicine

      巻: 43 ページ: 101223-101223

    • DOI

      10.1016/j.eclinm.2021.101223

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 生体腎移植ドナーおよびレシピエントにおける内因性d-セリンクリアランスを用いた糸球体濾過量の測定2023

    • 著者名/発表者名
      川村正隆
    • 学会等名
      第111回日本泌尿器科学会総会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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