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抗菌性および耐久性を向上させたFilastatin配合新規義歯床用材料の開発

研究課題

研究課題/領域番号 21K17069
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分57050:補綴系歯学関連
研究機関長崎大学

研究代表者

高瀬 一馬  長崎大学, 医歯薬学総合研究科(歯学系), 客員研究員 (90736836)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
キーワード義歯床用材料 / 抗菌性 / 耐久性
研究開始時の研究の概要

超高齢社会を迎え、義歯の装着者は増加している。しかしながら、現在義歯に使用されている義歯床用材料は経年的に劣化し、カンジダ等による汚れが問題となっている。この汚れは義歯性口内炎のみならず、全身の健康にも影響する。
そこで本研究ではFilastatinを応用した抗菌性と耐久性を付与した義歯床用材料の開発を目的とする。本材料が開発され臨床応用されれば、高齢義歯装着者のQOLの向上に寄与するものと考えられる。

研究実績の概要

超高齢社会を迎え、義歯の装着者は増加している。しかしながら、現在義歯に使用されている義歯床用材料は経年的に劣化し、カンジダ等による汚れが問題となっている。この汚れは義歯性口内炎のみならず、全身の健康にも影響する。そこで本研究ではFilastatinを応用した抗菌性と耐久性を付与した義歯床用材料の開発を目的とする。
令和3年度はまずアクリル系リライン材の組成と粘弾性的性質について検討した。粉末にはエチルメタクリレート/ブチルメタクリレートの共重合体を使用した。液には2種類のモノマーと可塑剤としてクエン酸エステルを用いた。また粉液比は2種類とした。モノマーの種類と可塑剤の含有量と、粘弾性的性質との関係を、非共振強制振動法による動的粘弾性自動測定器を用いて実験を行った。その結果、モノマーの種類は動的粘弾性的性質に影響を及ぼし、また可塑剤の含有量が増えるほど柔軟な物性を示す傾向であった。サーマルサイクル試験による耐久性の評価も行い、成分によりその影響も異なっていた。Filastatinはカンジダ属の付着を特異的に阻害する可能性があり、その効果について実験方法を検討した。材料の劣化については、成分の溶出量、吸水量が関与しており、本測定については開始した。溶出成分を特定するためのガスクロマトグラフィーによる解析手法の文献検索等を行った。令和4年度は市販アクリル系リライン材、シリコーン系リライン材およびティッシュコンディショナーを使用し、カンジダ属の付着実験方法の確立を行った。令和5年はアクリル系リライン材の粘弾性に及ぼす重合様式(化学重合、光重合、加熱重合)の影響について検討した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

義歯床用材料の組成と粘弾性との関係についての実験をほぼ終了しており、また市販リライン材を使用し、軟質材料に対するカンジダ属の付着実験方法の確立を行った。しかしながら、当初計画の2年間では、Filastatin等の抗菌物質についての研究をすべて実施することができず、研究期間を延長している。本年度は重合様式による耐久性についても検討しているが、この実験について粘弾性については計測を終えているが、吸水・溶解についての実験は継続中で、まだ終了していないため、やや遅れていると評価した。

今後の研究の推進方策

FilastatinやFilastatinの応用が困難な場合は他の抗菌剤を試作軟質リライン材に添加することも検討する。さらに抗菌剤を添加することによる本材の粘弾性的性質、耐久性、硬化挙動、吸水、成分の溶解等への影響についてもさらに評価し、また耐久性向上の観点から、適切な重合様式についてもさらに検討していく予定である。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2021

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 2-EHMA,i-BMAとATBCを用いた光重合型軟質リライン材の開発 ―生体適合性について―2021

    • 著者名/発表者名
      森 智康,高瀬一馬,江越貴文,村田比呂司
    • 学会等名
      日本補綴歯科学会 第130回記念学術大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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