面談制限下におけるリモート面談の患者へ与える影響の調査

• 研究課題/領域番号: 21K17222
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
• 研究機関: 秋田大学
• 研究代表者: 杉本 侑孝 秋田大学, 医学部附属病院, 助教 (70896092)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円); 2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
• キーワード: リモート面談 / コロナウィルス感染症 / コロナウィルス / 面会制限 / 全人的苦痛 / 孤独 / 緩和ケア

研究開始時の研究の概要

新型コロナウィルス感染症が世界的に流行して以降、感染拡大対策の一環として、医療現場においても入院患者と家族の接触は大幅な制限が続いている。このような状況において患者は「愛する者からの支え」が不足することにより、精神的な苦痛を受け、適応障害、抑うつ等の症状を惹起しうる。
感染対策をはじめ様々な事情で対面による接触が困難な家族を持つ患者・家族の全人的苦痛に対し、電子機器を利用したリモート面談を行うことがどのような影響があるか、その有効性と問題点を明らかにする。

研究実績の概要

2019年以降、新型コロナウィルス感染症(Coronavirus Disease 2019 : COVID-19)の世界的な流行により、感染対策の観点から様々な面で接触の制限が行われるようになった。医療現場においても、その程度の差こそあれ、入院者・入所者と家族・見舞い者との接触は大幅な制限が今なお続いている。特に申請者の居住する秋田県のようないわゆる過疎地域においては元々家族が遠方で生活されていて簡単に面談ができない入院患者が多く、特に昨今は家族が感染拡大地域とされる大都市で生活をされていることにより、厚生労働省が推奨する「新しい生活様式」の観点からも面談そのものが制限ないし禁止されることも多い。やむを得ず必要な連絡を行う場合は電話や電子メール等で行うことがあるが、これのみでは患者は「愛する者からの支えが不足する」と感じることは容易に予想でき、患者の精神的な苦痛、抑うつ、適応障害の危険因子となりうることは想像ができる。
この対策として電子機器を利用したリモート面談を試みる施設が増加傾向にあるが、普及したと言える段階には至っていない。
面談が困難な家族を持つ患者に、リモート面談の前後のアンケート調査によってその影響を明らかにし、面談が困難な方へリモート面談を提案することで、孤独感が全人的苦痛に与える影響及びリモート面談の有効性と問題点を明らかにすることを目的とし、本研究を設定した。
しかし、想定以上に対象者数を集めることに難渋した。その中でコロナウィルス感染症が五類に移行したことにより面談制限そのものが緩和されてきたことにより、統計解析を行える対象者数を集めることが困難であった。可能な限り期限まで対象者数を集めるよう関係各所に問いかけたが、現時点で集まった症例について数例での症例報告の形で報告する方針とした。現在報告作成中であり近日中に投稿する予定である。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

当初の目的としては、コロナウィルス感染症対策として面談等の制限が行われている中で、リモート面談による精神・心理的苦痛の軽減が可能であるかについて統計解析を行う予定であった。
しかし、想定以上に対象者数を集めることに難渋した。その中でコロナウィルス感染症が五類に移行したことにより面談制限そのものが緩和されてきたことにより、統計解析を行える対象者数を集めることが困難であったため、現時点で集まった症例について数例での症例報告の形で報告する方針とした。現在報告作成中であり近日中に投稿する予定である。

今後の研究の推進方策

現時点で回収が可能であったアンケート数、症例数から、症例報告の形式での報告を行う方針とし、近日報告予定である。