| 研究課題/領域番号 |
21K17293
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
|
|---|
| 研究機関 | 日本大学 |
|---|
研究代表者 |
大塚 雄一郎 日本大学, 医学部, 助教 (40748399)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
|
|---|
| キーワード | テレワーク / 労働者 / プレゼンティーズム / ワークエンゲージメント / メンタルヘルス / QOL / 睡眠 / 健康 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
働き方改革の実現や新型コロナウィルス感染症の流行により、テレワークの重要性が認識されている。しかし、テレワークによる健康への影響は明らかになっていない。本研究では(1)縦断研究でテレワークがどのような健康障害をもたらすかを明らかにする。(2)経済的な分析を行い、テレワークによる企業の健康損失を明らかにする。(3)テレワークと健康障害に関する系統的レビューを行い、健康に関するテレワークの長所と短所を明らかにする。(4)これらの知見に基づき、テレワークに関する健康マニュアルの作成を行う。
|
| 研究実績の概要 |
働き方改革の実現や新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の流行により、働き方としてのテレワークの重要性が認識されている。急速なテレワークの普及により、健康障害に関する報告が散見される。これまでのところテレワークと健康に関する叙述的なレビューはあるものの、系統的な検討は行われておらず、本邦においてはテレワークによる健康への影響は明らかになっていない。本研究では１）縦断研究でどのような勤務形態が健康障害の予防に有効であるかを明らかにする。２）プレゼンティーズムからテレワークによる企業の健康損失が発生するかを明らかにする。３）複数の文献データベースを検索してテレワークと健康障害に関する系統的レビューを行い、健康に関するテレワークの長所と短所を明らかにすることを主要な目的とした。
令和4年度は以下の手順で研究を実施した。
（１）ベースラインの統計解析：各質問項目より基礎統計表を作成し、健康指標とテレワークとの関連について解析する。さらにテレワークの利用頻度に合わせて、集団を分け、2年間のコホート研究を行う。統計解析には統計ソフトStataを使用した。労働生産性を目的変数とした多変量解析では、起床と就寝時刻を一定にする、自分に合った仕事用スペースを設ける、雑談をする、毎日の目標を設定する行動が正の有意な関連を認めた。また、ワークエンゲージメントを目的変数としたモデルでも同じ行動が正の有意な関連を認めた上に、終業後は業務用のパソコンやスマホを見ないようにする行動が負の有意な関連を認めた。
（２）系統的レビュー：抽出文献をまとめた段階である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
ほぼ予定通り研究は進んでいる状況である。しかしながら、系統的レビューにおいては本研究と同様なリサーチクエスチョンで論文報告を認めたため、方向性の修正が必要である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度は以下の手順で実施を行う。
（１）フォローアップ調査の準備・実施：前期にベースライン調査での対象企業に協力依頼を行い、後期にフォローアップ調査を実施する。調査の手法は令和3年度とほぼ同一である。テレワークをすでにとりやめた企業に対しても参加をお願いする。
（２）系統的レビュー：すでに報告された研究で補えない点を絞って、テレワークと具体的な健康指標との関連を縦断研究で再度検索を行う予定である。
（３）マニュアルの草案：レビュー結果からテレワークにおける健康管理マニュアルの文面を検討する。
|
