| 研究課題/領域番号 |
21K17293
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
大塚 雄一郎 日本大学, 医学部, 准教授 (40748399)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | テレワーク / 労働者 / プレゼンティーズム / ワークエンゲージメント / メンタルヘルス / QOL / 睡眠 / 健康 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
働き方改革の実現や新型コロナウィルス感染症の流行により、テレワークの重要性が認識されている。しかし、テレワークによる健康への影響は明らかになっていない。本研究では(1)縦断研究でテレワークがどのような健康障害をもたらすかを明らかにする。(2)経済的な分析を行い、テレワークによる企業の健康損失を明らかにする。(3)テレワークと健康障害に関する系統的レビューを行い、健康に関するテレワークの長所と短所を明らかにする。(4)これらの知見に基づき、テレワークに関する健康マニュアルの作成を行う。
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| 研究実績の概要 |
働き方改革の実現や新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の流行により、働き方としてのテレワークの重要性が認識されている。急速なテレワークの普及により、健康障害に関する報告が散見される。これまでのところテレワークと健康に関する叙述的なレビューはあるものの、系統的な検討は行われておらず、本邦においてはテレワークによる健康への影響は明らかになっていない。本研究では１）縦断研究でどのような勤務形態が健康障害の予防に有効であるかを明らかにする。２）プレゼンティーズムからテレワークによる企業の健康損失が発生するかを明らかにする。３）複数の文献データベースを検索してテレワークと健康障害に関する系統的レビューを行い、健康に関するテレワークの長所と短所を明らかにすることを主要な目的とした。
令和5年度は以下の手順で研究を実施した。
（１）フォローアップ調査の準備・実施を行った：前期に対象企業に協力依頼を行い、後期にフォローアップ調査を実施した。調査の手法は令和3年度とほぼ同一であるが、前回調査に参加した方にメールベースで調査を依頼した。一部の企業ではテレワークを廃止、縮小したが、調査を行うことができた。
（２）系統的レビューの発表：研究成果をまとめ、報告書を作成した。テレワークによって座位時間の増加。喫煙や飲酒の減少を認めた。 テレワークによってストレスの改善を認めた報告もあるが、多くの交絡要因があり、一定の知見は得られなかった。
（３）マニュアルの草案：レビュー結果からテレワークにおける健康管理マニュアルの文面の検討を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
ほぼ予定通り研究は進んでいる状況である。しかしながら、系統的レビューにおいては本研究と同様なリサーチクエスチョンで論文結果と大きな違いを認めなかった。今後、COVID19におけるテレワークに関する論文を検討する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和6年度は以下の手順で実施を行う。
（１）縦断調査の統計解析：2回の調査結果を対象者ごとに連結する。フォローアップ調査時の各健康指標を目的変数、テレワークの頻度やテレワーク時の過ごし方を説明変数として、コックス比例ハザード分析や線形混合モデルにて探索する。また、プレゼンティーズム損失割合×賃金（円）によって、プレゼンティーズムコストを算出する。
（２）マニュアルの作成と結果の公表：上記の研究成果をまとめ、テレワークにおける健康管理マニュアルを作成・公表する。また医学専門誌への投稿および産業衛生学会などの国内外の学術集会での発表を行う。また、必要に応じて、マスメディア（新聞、雑誌、テレビ局）に対して研究成果の発表を行う。
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