研究課題/領域番号 |
21K17315
|
研究種目 |
若手研究
|
配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
|
研究機関 | 大阪医科薬科大学 |
研究代表者 |
津田 晃司 大阪医科薬科大学, 医学部, 助教 (20883507)
|
研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
|
キーワード | 地域コホート研究 / 椎体骨折 / 骨格筋量 / 体幹脂肪量 / 無症候性椎体骨折 / 縦断研究 |
研究開始時の研究の概要 |
椎体骨折は脆弱性骨折のうち最頻で、一度発生するとさらなる椎体骨折や日常生活活動障害、死亡のリスクを上昇させるが、受診に至る症候性は1/3にすぎない。近年、低骨格筋量や高内臓脂肪量が脆弱性骨折リスクを高めると報告された。疫学研究JPOS研究では15年次追跡以降、DXA法による骨密度と体組成、骨折の状況等を幅広く把握済みである。これに25年次追跡調査を実施し、X線画像での形態計測による椎体骨折発生を把握できれば、骨格筋量および体幹脂肪量の向こう10年間の無症候性含む椎体骨折リスクに対する影響を評価できる。これにより個人の無症候性含む椎体骨折リスクを予測し、効果的な予防策の実現に貢献できると考える。
|
研究実績の概要 |
椎体骨折は脆弱性骨折のうち最頻で、一度発生するとさらなる椎体骨折リスクの上昇を招き、多発性の椎体骨折は円背や腰痛を生じ、日常生活活動障害と死亡のリスクを上昇させる。しかし、椎体骨折のうち受診に至る症候性は1/3にすぎない。加齢による椎体骨折リスク上昇に先立ち、若年期から骨格筋量は低下し、閉経期以降内臓脂肪が増加する。近年、低骨格筋量や高内臓脂肪量が脆弱性骨折リスクを高めることが報告された。地域在住女性を対象とした骨粗鬆症領域で本邦最長の疫学研究 JPOS研究では、15年次追跡以降、DXA法による骨密度と体組成、筋力、骨折の状況等を幅広く把握済みである。これに25年次追跡調査を実施し、X線画像を用いた形態計測による椎体骨折発生を把握できれば、骨格筋量および体幹脂肪量の向こう10年間の無症候性を含めた椎体骨折リスクに対する影響を評価できる。 本研究では50歳以上の地域在住日本人女性における①骨格筋量の向こう10年間の椎体骨折リスクに対する影響、ならびに②体幹脂肪量の向こう10年間の椎体骨折リスクに対する影響を評価する。本研究の成果は無症候性を含む椎体骨折の正確な予測因子の特定を推進するエビデンスとなり、椎体骨折ハイリスク者の同定と効率的な予防策立案に資すると考える。 本研究は日本の地域在住女性のコホート研究であるJPOS研究を本体研究とするものである。JPOS研究にて地域住民を対象とした調査を令和3年度に実施予定だったが、COVID-19感染拡大のため延期し、令和4年度に2地域で行った。令和5年度に他の2地域で調査を実施する予定である。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
地域住民を対象とした調査を令和3年度に実施予定だったが、COVID-19感染拡大のため開始を令和4年度に延期した。
|
今後の研究の推進方策 |
【令和5年度】調査実施の可否について対象市町村との協議を継続し、許可が得られた市町村で追跡25年次調査を行い、椎体X線画像を取得する。単一エネルギーX線吸収法で取得した椎体画像から椎体変形を判定し、二重エネルギーX線吸収法で取得した椎体画像から骨格筋量と体幹脂肪量を算出する。ベースラインを追跡15年次として、①骨格筋量の向こう10年間の椎体骨折リスクに対する影響、ならびに②体幹脂肪量の向こう10年間の椎体骨折リスクに対する影響を検討する。
|