| 研究課題/領域番号 |
21K17356
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
今津 陽子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 准教授 (60782670)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 頭頸部がん / 災害対策 / がんサバイバー |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は２段階から成る。頭頸部がんサバイバーを対象とした、プログラムの有用性の検証を行う介入研究（第１段階）と頭頸部がん看護に携わる看護師を対象とし、臨床での実装を促進するための要素を明らかにする観察研究（第２段階）である。本研究により、従来型の一方的な防災教育とは異なり、頭頸部がんサバイバーが主体的に災害への備えを進め、災害による人的被害の低下につながることを目指す。さらに、臨床実装を促進するための要素を明らかにすることで、臨床での普及を大きく加速させることができる。
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| 研究実績の概要 |
2021年度から引き続き、新型コロナウイルス感染症対策として対面でのがん相談が行われていない現状を踏まえ、臨床で活動するがん看護専門看護師である研究協力者や頭頸部がん治療に携わる医師などと相談しながら、頭頸部がんサバイバーが参加しやすいオンラインツールの検討を継続して行った。当初計画で、看護実践プログラムの有用性の検討を実施する予定であった研究実施施設では、2022年度においても、新型コロナウイルス感染症対策として、従来の対面でのがん相談ではなく、オンライン形式や電話でのがん相談を行っている状況となっていた。2017年度～2020年度の研究課題で作成した看護実践プログラムの枠組みを変えず、オンラインで実施できる看護実践プログラムを作成した。オンライン上で実施するため、対象者の空いた時間に実施することができるアクセスしやすさが高まった。オンラインツール化したことにより、当初計画で考えていた東日本大震災の被災地内にある施設、被災地外の施設の計２施設での実施だけでなく、同時に多くの施設に通う頭頸部がん患者を対象として、看護実践プログラムを実施することができることが可能となった。2023年度は経過観察のため、定期通院している複数施設に通う頭頸部がんサバイバーを対象として、オンラインツール化した看護実践プログラムの有用性の検討を実施する予定である。オンラインツール化したことにより、評価項目は当初計画にある防災意識尺度の変化だけでなく、提供方法に関する評価項目（アクセスのしやすさなど）を追加することを検討している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度において、COVID-19感染拡大状況が何度も生じ、2023～2024年度に実施する予定であった臨床実装に向けた要素の抽出のうち、ポスト／アフターコロナ時代における臨床実装を図るための課題を先立って検討することとなった。そのため、予定していた計画の順序性は異なるが、概ね順調に進展していると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
看護実践プログラムの内容をオンラインツールで実施できるよう、修正を行った。修正は2022年度で概ね終了した。今後は、研究協力実施施設の調整を行っている。修正が終了したところ、2022年度に予定していた有用性の検討にすぐ入れる予定である。
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