| 研究課題/領域番号 |
21K17367
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 大阪医科薬科大学 (2023)
武庫川女子大学 (2021-2022) |
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研究代表者 |
南口 陽子 大阪医科薬科大学, 看護学部, 准教授 (00316051)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 進行がん / 高齢者 / 家族 / 最期を迎える場 / 意思決定支援 / 支援体制 / 意思決定 / 意思決定支援体制 / 看護支援モデル |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日本では、進行がん高齢患者の最期を迎える場の選択肢が拡大しており、患者と家族に対する意思決定支援が求められている。そこで本研究では、進行がん高齢患者の最期を迎える場に対する患者と家族の意思決定支援体制を整備し、その支援体制を基盤として、進行がん高齢患者の最期を迎える場に対する患者と家族の意思決定支援モデルの効果を検証する。そのために、最期を迎える場に対する患者と家族の意思決定支援に関わる医療者の課題を明らかにし、課題を踏まえた上での意思決定支援体制のあり方の検討、および、その支援体制を基盤とした意思決定支援モデルの効果の検証を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、「最期を迎える場に対する意思決定支援モデル」を臨床で適用するためにはどのような意思決定支援体制が必要かを明らかにするために、進行がん高齢患者の最期を迎える場に対する患者と家族の意思決定支援に関わる医療者の課題の明確化を行うことを目的としている。
2023年度はがん患者の終末期における意思決定を促進する介入に関する文献検討を行った。終末期のがん患者では、［緩和治療やケアの方法］ や［病状悪化時の医療やケアの希望］の意思決定を促進する複数回の継続的な介入がなされており、患者の身体機能の変化や病状悪化に対する受け止めに合わせたタイミングを逃さない意思決定支援が重要であった。そして、意思決定を促進する介入の構成内容は、情報提供や症状マネジメント、心理的サポートなど多岐にわたっており、患者や家族の意思決定に対する促進要因や阻害要因のアセスメントに基づく介入が必要であった。さらに、終末期のがん患者の意思決定支援では、他職種との協働に向けた情報共有が不可欠であり、情報を共有する体制づくりが必要であることが明らかになった。
そこで、2024年度は、がん患者の最期を迎える場の意思決定に関わる医師、看護師（ジェネラリスト）、がん看護専門看護師などのうち、研究協力が得られたものを対象とした面接調査を実施予定である。面接内容は、進行がん高齢患者の最期を迎える場に対する患者と家族の意思決定支援における困難や支援体制を構築する上での課題となっていることとする。対象者は10～15名程度（3～5施設の医師3名、看護師12名程度）とし、対象者の選定基準は、がん患者の最期の最期を迎える場の意思決定に関わった経験があるもの、除外基準は、がん患者へのケアの経験が１年以内のものとする。そして、面接調査から明らかになった課題および文献検討をもとに、意思決定支援体制（原案）を作成する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
面接調査において、対象施設では病棟編成が繰り返しなされていることがデータに影響することからデータ収集時期を調整してきたが、今後は再開できると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
文献検討の論文化と面接調査を並行して実施し、面接調査は2024年度中に終了する予定である。
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