| 研究課題/領域番号 |
21K17419
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 奈良学園大学 |
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研究代表者 |
滝本 幸治 奈良学園大学, 保健医療学部, 専任講師 (60621513)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
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| キーワード | Motoric Cognitive Risk / 主観的認知機能低下 / 歩行速度低下 / 社会参加 / フレイル / 地域在住高齢者 / 高齢者 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
主観的認知機能低下と歩行速度低下が伴ったMotoric Cognitive Risk Syndrome（MCR）は、高齢者の転倒や認知機能低下など有害事象の発生を予測する徴候として注目されている。
本研究では、地域在住高齢者のMCRに注目し、MCRが高齢者の社会参加（社会との関わりや活動範囲など）にどのような影響を及ぼすか、そして既知のリスク指標と独立してMCRがどのような有害事象を選択的に反映するのかを明らかにする。
本研究成果により、社会参加に影響を及ぼすMCRの修正可能な危険因子を同定することができれば、高齢者の将来的な有害事象の発生予防に貢献することが期待できる。
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| 研究実績の概要 |
Motoric Cognitive Risk Syndrome（MCR）は、高齢者のさまざまな有害事象の発生リスクを高めるが、高齢者の社会参加（社会生活）に及ぼす影響や、フレイルをはじめとする既知のリスク要因より影響力があるのか明確にする必要がある。2023年度は、2022年度までの質問紙調査のみならず地域在住高齢者を対象とした運動機能評価が可能となり、本研究に必要な歩行能力の計測をはじめとした必要な調査を実施することができた。
今年度の主要な成果として、MCRが地域在住高齢者の社会参加に影響していることが、横断研究によって確認された。
MCRを判定するために必要な計測を実施できた解析対象者62名（平均79.4±7.0歳、男性17名、女性45名）に対して、MCRの該当者は21.0%（13名）であった。当該対象者には、高齢者の社会参加等の状況を把握・判断するために、「後期高齢者の質問票（QMCOO）」や「JST版活動能力指標」、「短縮版Lubben Social Network Scale-6（LSNS-6）」、「内閣府のソーシャル・キャピタル質問紙」「社会的フレイル」「Life Space Assessment（LSA）」の調査を行った。同時に、これまで高齢期の有害事象発生のマーカーとして注目されているフレイルやサルコペニアを判定するために、J-CHS（身体的フレイル判定）やAWGS2019（サルコペニア判定）等もあわせて実施した。結果として、多変量解析によりフレイルやサルコペニアよりも、MCRがJST版活動能力指標（高齢者の高次社会生活の指標）やQMCOO（高齢者の健康状態の総合的指標）に反映することが分かった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
初年度（2021年度）～2年目（2022年度）にかけて、コロナ禍の影響で対面による調査が十分に実施できなかったことが最も大きな理由である。当初計画における横断研究については結果を得られつつあるが、縦断研究については2024年度からの調査により検討が進められる状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度に続き、対象者の確保及び追跡調査のため、自治体保健師等の協力を得ながら自治体事業（住民健診等）や住民主体型運動教室への働きかけを継続する。横断研究の対象者確保のために新規の調査対象エリアを拡大するとともに、縦断研究を成立させるために昨年度まで計測済みの対象者の追跡調査を継続する。研究成果は、随時学術大会にて公表するとともに、学術論文として投稿予定である。
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