研究課題/領域番号 |
21K17447
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 日本赤十字九州国際看護大学 |
研究代表者 |
西村 和美 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 准教授 (20535033)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2021年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
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キーワード | 尿失禁 / セルフケアプログラム / 女性 / 看護職 / 生活習慣 / ICT / 尿失禁予防 / セルフケア支援 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は「ICTを活用した女性の尿失禁予防・改善におけるセルフケアプログラムの開発」を行い、地域在住の女性の尿失禁予防を推進することを目的としている。 基礎研究として「中高年女性における尿失禁と生活習慣の関連」を調査した結果、生活習慣との関連には睡眠時間、塩分摂取過多との要因が示唆された。その他の要因として肥満、糖尿病、頻尿と有意な関係性が認められた。 女性の尿失禁を予防・改善するには骨盤底筋訓練や生活指導を含む行動療法が有効であるが、これらは専門職による支援を要するが継続性には課題がある。そこで、ICTを活用した女性の尿失禁予防・改善におけるセルフケアを支援するプログラムの必要性が示唆された。
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研究実績の概要 |
令和3年度に尿失禁と生活習慣およびセルフケア能力に関する基礎研究として、システマティックレビュー(以下SR)を行うためにセミナーに参加した。 令和4年度より継続して尿失禁と「生活習慣」および「セルフケア」に関するスコーピングレビューを行っている。現在、論文投稿に向けて準備中ではあるが、尿失禁と「セルフケア」での研究においては、看護職だけでなく、多職種で「骨盤底筋の強化」に対する報告が多いことが明らかになっている。日本排尿機能学会、女性下部尿路症状診療ガイドライン作成委員会が作成した「女性下部尿路症状診療ガイドライン」においても、骨盤底筋訓練(pelvic floor muscle training:PFMT)は推奨グレードAで、非侵襲性であることから尿失禁治療の第一選択と考えられている。腹圧性尿失禁に対する有用性を支持する報告は多く、切迫性、混合性尿失禁にも有効であると報告されている。骨盤底筋訓練の保健指導は、口頭指導、あるいはパンフレットを渡す等方法が一定されておらず、治療期間は8~12週であるが、その期間継続して医療者や看護職が介入を行うことは困難である。そこで、ICTを活用することで、骨盤底筋訓練の実施状況について継続的にモニタリングを行い、看護職が定期的に評価を行うことで尿失禁の改善につながると考える。今後の課題は、骨盤底筋訓練単独と「生活習慣改善」に向けた介入のプログラムの効果を明らかにすることで、骨盤底筋訓練と生活習慣改善に向けた保健指導を併用したセルフケアプログラムを開発することである。令和4年度はPASセルフケアセラピィに関するトレーニングを受けたことを活かして、今後は問題となるセルフケアを展開し改善できるようDER技法を用いて患者のPEAを促進するためのセルフケアプログラムを検討することが求められている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和4年度は尿失禁と生活習慣のシステマティックレビューの準備に時間を要し、さまざまな方法を試みたが実施に至らなかった。そこで、尿失禁とセルフケアのスコーピングレビューを行うことで、骨盤底筋訓練についてのSRを行うことになった。現在論文投稿に向けて準備している。達成度としては遅れているが、今後のセルフケアプログラムを開発するうえで、セルフケアのSRを行うことは有効であると考える。 令和5年度は論文投稿を行い、ICTを活用した女性の尿失禁予防におけるセルフケアプログラムの開発に向けて計画的に取り組んでいける内容であると考える。
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今後の研究の推進方策 |
令和5年度は尿失禁とセルフケアのSRを継続して行い、論文投稿に取り組むことができる。また、セルフケアプログラムの開発に向けて、令和4年度に参加したPASセルフケアセラピィに関するトレーニングを継続して受講することで、今後は問題となるセルフケアを展開し改善できるDER技法の理解が深められ、患者のPEAを促進するためのセルフケアプログラムを検討することができると考える。
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