ICTを活用した女性の尿失禁予防におけるセルフケアプログラムの開発

• 研究課題/領域番号: 21K17447
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
• 研究機関: 日本赤十字九州国際看護大学
• 研究代表者: 西村 和美 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 准教授 (20535033)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2026-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2024年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円); 2022年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2021年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
• キーワード: 尿失禁予防 / 女性 / ICT / セルフケアプログラム / 継続支援 / 尿失禁 / 看護職 / 生活習慣 / セルフケア支援

研究開始時の研究の概要

本研究は「ICTを活用した女性の尿失禁予防・改善におけるセルフケアプログラムの開発」を行い、地域在住の女性の尿失禁予防を推進することを目的としている。
基礎研究として「中高年女性における尿失禁と生活習慣の関連」を調査した結果、生活習慣との関連には睡眠時間、塩分摂取過多との要因が示唆された。その他の要因として肥満、糖尿病、頻尿と有意な関係性が認められた。
女性の尿失禁を予防・改善するには骨盤底筋訓練や生活指導を含む行動療法が有効であるが、これらは専門職による支援を要するが継続性には課題がある。そこで、ICTを活用した女性の尿失禁予防・改善におけるセルフケアを支援するプログラムの必要性が示唆された。

研究実績の概要

本研究の目的は、地域在住の女性の尿失禁と生活習慣およびセルフケア能力との関連を調査し、ICTを活用した女性の尿失禁予防のためのセルフケアプログラムを開発することである。
基礎研究では地域在住の40歳以上の女性の41.3％に尿失禁の経験があるとの報告があったが、多くの場合は軽度から中等度の状況であった。『女性下部尿路症状ガイドライン』では行動療法として生活指導、理学療法、膀胱訓練・計画療法が挙げられているが、尿失禁の予防・改善につながりにくい状況であった。本研究により、ICTを活用したセルフケアへの包括的なアプローチが尿失禁予防に効果があることを明らかにすることで、ICTを活用した女性の尿失禁予防のためのセルフケアプログラムの確立を目指す。

2023年度まで新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、計画していた地域在住の女性を対象とした健康講座の開催等が制限されたため、尿失禁と生活習慣およびセルフケア能力の関連に関する実態調査を実施することが困難であった。そのため、尿失禁とセルフケアに関する研究について文献レビューした結果、国内では尿失禁の予防・改善に向けたセルフケアへの介入を含む研究は行われていないが、国外ではICTを活用した尿失禁予防・改善に向けた介入などについての研究報告があった。そこで、国外の尿失禁の予防・改善に向けた介入やプログラムの研究結果を中心とした文献レビューをまとめることができ、今後学会にて発表予定である。今後は文献レビューの結果をもとに、ICTを活用したセルフケアプログラムの構成を検討し、女性の尿失禁予防のためのセルフケアプログラムを開発することを目指す。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、地域在住の女性を対象とした健康講座が制限されたため、尿失禁とセルフケアの関連に関する実態を明らかにすることが遅れた。

今後の研究の推進方策

2023年度～2024年度に国外の研究結果を中心とした文献レビューをまとめたため、今後学会にて発表予定である。今後は文献レビューの結果をもとに、ICTを活用したセルフケアプログラムの構成を検討し、女性の尿失禁予防のためのセルフケアプログラムを開発することを目指す。