| 研究課題/領域番号 |
21K17509
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
田中 由貴 (黒川由貴 / 黒川 由貴) 金沢大学, 附属病院, 理学療法士 (80792811)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2023年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | ロコモティブシンドローム / 新型コロナウイルス感染症 / 運動機能 / 活動自粛 / 生活不活発 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
新型コロナウイルス感染症が拡大する中、自粛生活が長期化しており、「動かないこと(生活不活発)」が増えている。緊急事態宣言が発出された令和2年4月以降は、運動不足の状態が長期化す ることで中高齢者の運動機能低下、ロコモティブシンドローム (ロコモ)のリスクが高まっている。本研究では、新型コロナ ウイルス感染症流行後に当院整形外科にて手術が施行された症例に対して、手術前後の運動 機能、ロコモの評価を行い、生活不活発の影響が生じているかを調査すること、そして特に低下しやすい運動機能を特定し、運動機能低下、ロコモのリスク予防のために最適な運動プログラムを作成することである。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、新型コロナウイルス感染症拡大による活動制限が、ロコモ関連疾患の手術後の運動機能、ロコモの改善に与える影響を調査し、特に低下しやすい運動機能を特定することで最適な運動プログラムを作成することである。初年度には計画通り、新型コロナウイルス感染症流行により外出自粛が拡大した2020年4月以降にロコモ関連疾患である脊椎・下肢関節の変性疾患に対して手術が施行された症例の手術前、手術後1年のデータに加えて、身体データ(身長、体重、 筋肉量(Inbodyを使用)など)、運動機能(握力、膝伸展筋力 (ミュータスFー1を使用)、体幹筋力(体幹運動器具RECOREを使用)、片足立位時間、歩行速度など)を当初の予定通りに縦断的に評価し、約300例の症例登録が完了した。初年度に得られたデータをもとに解析を行った結果、新型コロナウイルス感染症流行後にロコモ関連疾患に対して手術が施行された症例の術後のロコモ度は、それ以前の改善率から約2割低下していることが明らかとなった。この成果は2022年に日本運動器科学会学術集会にて口述発表を行った。世界中で新型コロナウイルス感染症流行による非感染者の活動量低下や運動機会の減少は既に報告があるが、手術症例のロコモ度に与える影響については未だ報告がほとんどない。さらにデータ分析を行なった結果、特に片足立位時間などのバランス機能の改善が乏しい傾向を見出している。症例登録は2023年3月で終了し、十分な症例数のデータを収集することができた。2024年4月より産前産後休暇および育児休暇に伴う保持期間延長により研究を中断していたため、2024年10月より研究を再開し、収集したデータを分析し、さらに具体的な運動機能への影響を明らかにすることで運動プログラムの作成に進めたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目標症例数は200例であり、初年度時点で約300例の症例を登録することができた。2022年の時点で手術後1年までのフォローアップは約100例を達成しており、フォローアップ率は新型コロナウイルス感染症流行前の水準と同等を維持できた。そのため症例データの収集の関しては順調であり、統計解析可能な症例数に達成した。感染症流行前の症例との比較を既に行うことができており、一部の症例の結果をもとに2022年に学会発表を達成できた。2023年3月のデータ収集終了時点で症例数は増加したため、学会発表を行なった結果に加えて分析内容を充実させた状態で学会発表、論文作成が可能と考えられる。2023年5月から2024年9月までは産前産後および育児休業により研究は休止となるが、すでにデータ収集は完了しており、分析、学会発表、論文作成の段階を進めるところまでは完了している。今のところ類似した研究結果はほとんど発表されていないため、研究再開後速やかに学会発表、論文作成する必要があると考えている。以上より、おおむね研究遂行としては順調に進展しているものと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年3月までに、評価を行うべき症例のデータは概ね目標数まで収集できており、一部のデータを用いて学会発表を行うことができている。 2023年4月から2024年年9月までは産前産後休暇・育児休暇に伴う保持期間延長を利用し研究を中断する。 2024年10月より研究を再開する。2023年3月までに収集できたデータを統計解析する。分析内容は以下の通りである。 1新型コロナウイルス流行前後の運動機能、ロコモ度テストの比較:令和2年3月以前に手術が施行された症例から年齢や性別 、手 術部位などをマッチングさせたコントロール群を作成し、運動機能とロコモの改善率を比較する。 2生活不活発により低下し やすい運動機能の特定:新たに得たデータと過去のデータにおいて、生活不活発による影響を受け た運動機能を比較、検討し 、最も影響を受けやすい運動機能を特定する。 統計解析から得られた結果より、外出自粛による生活不活発の影響を受けや すい運動機能に対する運動プログラムの作成を 行う。自宅でできるホームエクササイズである、ロコトレ(スクワット、片脚 立ち)などを参考に作成する。 これらについて得られた成果を取りまとめ、学会発表や論文作成を行うことで成果の発表を行う。
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