| 研究課題/領域番号 |
21K17536
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 日本歯科大学 |
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研究代表者 |
元開 早絵 日本歯科大学, 生命歯学部, 助教 (60792877)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 重症心身障害児 / 摂食嚥下 / 在宅診療 / 地域連携 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
これまで健常児やダウン症児に対しては粗大運動や認知発達と摂食機能の発達の相関が報告され、それに即した摂食指導のプロトコールが広く知られている。それに対し、先天的な感覚、姿勢、運動機能に重複した障害を有し定頸や座位を獲得するまでに至らない、もしくは長期間の指導・訓練を必要とする患児に対する、全身的な機能発達と連動した指導プロトコールは確立していない。そのため、本研究では摂食機能発達に影響を与える因子の検討により、摂食指導を進めていく目安となる、患児の全身的な機能発達のポイントを明らかにする。また、患児を取り巻く関連職種や家族と共有可能な指導プロトコールを開発することを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
今年度は昨年度に引き続き、摂食機能発達に影響を与える因子、摂食指導を進めていく目安となる、患児の全身的な機能発達のポイントを明らかにするため、日本歯科大学附属病院口腔リハビリテーション科を在宅訪問診療にて受診した初診患者を収集し、全身状況、医療的ケアの状況、粗大運動能、摂食嚥下機能の調査を行った。また、前年度に収集した患児の1年経過後の粗大運動能および摂食嚥下機能の変化について検討を行った。
令和3年4月1日から令和5年3月31日までの2年間に日本歯科大学附属病院口腔リハビリテーション科を在宅訪問診療にて初回受診した20名(男性10名、女性10名、0歳から18歳、中央値2.0歳)を対象とした。原疾患は18トリソミー、ダウン症等染色体異常が9名と多かった。20名全てで何らかの医療的ケアを必要とし、18名が主たる栄養を経管栄養にて摂取していた。初診時の遠城寺式・乳幼児分析的発達検査において、定頸獲得しているものは8名に留まった。
初診時の基礎情報・粗大運動能と摂食機能獲得不全段階の間に関連は見られなかった。
定頸、未定頸との関連がみられた基礎情報のなかで、吸引の有無においてのみ有意な関連がみられた。定頸獲得している患児において、吸引回数の減少は自己唾液や分泌物の自力での処理が可能となっていること、またある程度全身状態が安定していることがうかがわれた。
調査期間中に初診から1年間経過した対象は16名であったが、初診時未定頸であった8名中、1年経過後に定頸に至った者は1名のみであり、摂食機能段階の向上がみられた者も2名にとどまった。本研究の対象である重症児において、全身状況および嚥下機能の発達は定型発達児に比較して時間がかかり、調査期間においてもある程度長い期間の設定が必要とされた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-19の感染拡大以降、以前に比べ訪問間隔頻度の調整が必要な場合が引き続きみられていること、また気管切開等の人工呼吸器管理が必要な患児において未だ受診控えがみられていたことがあり、当初の予定通りの進捗状況となっていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年、4年度に収集した対象者の全身状況、発達状況の経過を追跡していく。また、対象者を増やすために、現在も継続して介入を行っている患児に対しても、初診時の医療情報を医療記録から集積し直し、必要な症例数の増加に努める。
また、今年度までに集積した摂食機能発達に影響を与える因子と、連携している医科や他職種が実際に摂食指導開始可能と判断している全身的な発達状況が乖離していないか、医科病院、訪問看護ステーション等を対象にアンケート調査を行っていく。
それに合わせて、現在初診患児のほとんどが医科や多職種からの紹介であるが、摂食機能訓練受診の機会を得る患児を増加させるため、紹介に至る患児がそれぞれの機関が管理する患児の中でどの程度の割合を占めるか、どのように紹介に至ったかについても調査を行う。
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