| 研究課題/領域番号 |
21K17536
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 日本歯科大学 |
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研究代表者 |
元開 早絵 日本歯科大学, 生命歯学部, 助教 (60792877)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 重症心身障害児 / 摂食嚥下 / 在宅診療 / 地域連携 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
これまで健常児やダウン症児に対しては粗大運動や認知発達と摂食機能の発達の相関が報告され、それに即した摂食指導のプロトコールが広く知られている。それに対し、先天的な感覚、姿勢、運動機能に重複した障害を有し定頸や座位を獲得するまでに至らない、もしくは長期間の指導・訓練を必要とする患児に対する、全身的な機能発達と連動した指導プロトコールは確立していない。そのため、本研究では摂食機能発達に影響を与える因子の検討により、摂食指導を進めていく目安となる、患児の全身的な機能発達のポイントを明らかにする。また、患児を取り巻く関連職種や家族と共有可能な指導プロトコールを開発することを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
今年度は引き続き、歯科訪問診療にて摂食機能療法を行った重症心身障害児の全身状況、粗大運動能と摂食嚥下機能の発達変化の関連の検討を行った。
対象は令和3年4月1日から令和5年9月30日までに、歯科訪問診療にて受診した患者20名中、1年間歯科訪問診療を継続した3歳以下の13名とし、方法は主治医からの診療情報提供書及び診療録より全身状況、医療的ケアの状況、粗大運動能、摂食嚥下機能発達段階等を抽出、１年経過後の発達変化を比較した。
年齢は、中央値が1.0歳、原疾患は染色体異常が半数を占めた。13名すべてで呼吸および栄養管理において何らかの医療的ケアを必要とした。粗大運動能は定頸に達しているものは4名だった。摂食機能獲得不全段階は、経口摂取準備不全6名、嚥下機能獲得不全4名、捕食機能獲得不全2名、押しつぶし機能獲得不全1名であった。
初診時と1年経過時では、呼吸管理、栄養ルート、粗大運動においていずれも有意な変化は見られなかった。嚥下機能については、嚥下機能不全段階、経口摂取状況において有意な差がみられた。また、日中の呼吸器の使用状況についても、使用状況別に比較したところ、有意な差が認められた。有意差がみられた嚥下機能発達と関連をする項目に関して、日中の呼吸器の使用状況が軽度に改善しているものが多い傾向がみられた。
本調査の設定期間においては対象の多くが定頸獲得に至らず、重症心身障害児の成長発達を観察していくに当たり、十分な介入期間が必要とされた。対して摂食嚥下機能においては、粗大運動発達段階に関わらず、摂食機能療法の関わりの中で食品を使用しての訓練を開始・継続することが出来た。今回、嚥下機能の改善した者に日中の呼吸器使用状況が改善している傾向がみられたことより、経口摂取の取り組みにおいて呼吸器使用や呼吸状態を十分考慮することの重要性がうかがわれた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
対象となる重症心身障害児の抽出が研究計画立案当初より進まず、対象者が得にくいこと、またそれに伴い、患児を取り巻く連携職種とのかかわり、情報収集が進んでいないため。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在までに採取した対象者の紹介元、連携機関に対して、摂食機能療法開始決定に関連する情報収集を目的としたアンケート調査を早急に開始し、それと並行して、これまでの研究結果、現在の当科での摂食嚥下機能の精密検査及び指導内容について、関連職種対象の研修会・情報交換会を実施し、連携機関との統合的な摂食嚥下リハビリテーションプログラムの構築を行っていく。
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