| 研究課題/領域番号 |
21K17537
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 長崎大学 (2023)
豊橋創造大学 (2021-2022) |
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研究代表者 |
柳田 頼英 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 助教 (60771714)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 間質性肺疾患 / High Flow nasal Cannula / 理学療法 / 運動耐容能 / 定常運動負荷試験 / クロスオーバー比較試験 / 間質性肺炎 / High-flow nasal cannula / 低酸素血症 / 運動療法 / 呼吸困難 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
間質性肺疾患は低酸素血症、労作時呼吸困難、乾性咳嗽が主要かつ特徴的な症状であり、ひとたび急性増悪を起こすと呼吸機能障害が進行し、呼吸困難や低酸素血症といった症状が悪化する。この呼吸器症状が間質性肺疾患患者に対する運動療法の遂行を制限しており、過去に運動療法の十分な効果が得られたという報告はない。
本研究の目的は、間質性肺疾患急性増悪後の患者に対して、呼吸器症状の改善をねらった高流量酸素投与システムと運動療法を組み合わせた呼吸リハビリテーションプログラムを開発し、その効果を検証することである。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題は「ハイフローネーザルカニューラ（High Flow Nasal Cannula: HFNC）が安定期間質性肺疾患患者の運動持続時間に与える影響に関する調査」と「間質性肺疾患急性増悪後患者のHFNCを用いた運動療法の効果に関する調査」で構成される。
3年目である2023年度は「HFNCが安定期間質性肺疾患患者の運動持続時間に与える影響に関する調査」を終えた。
3×3ランダム化クロスオーバー比較試験でILD患者25例（71.2±6.7歳，男性20例）を被験者とし、主要評価項目である自転車エルゴメーター（80% peak Watt）による最大運動持続時間（分）を評価した。試験は室内気 (Flow 0L/min, FiO2 0.21)、FLOWのみ (Flow 40L/min, FiO2 0.21)、FLOW+酸素 (Flow 40L/min, FiO2 0.6)の3条件下で実施した。
運動持続時間は、室内気300.2±120.5秒、FLOWのみ346.4±130.7秒、FLOW+酸素438.0±212.9秒だった。室内気とFLOWの差は46.3秒（95%信頼区間：-6.1-98.7, p=0.083）、室内気とFLOW+酸素の差は137.8秒（85.4-190.2, p＜0.001）、FLOWとFLOW+酸素の差は91.5秒（39.1-143.9, p＜0.001）だった。HFNCが安定期間質性肺疾患患者の運動持続時間に与える影響を証明することができた。本結果はRespirology(IF 6.9)に掲載された。
あわせて「間質性肺疾患急性増悪後患者のHFNCを用いた運動療法の効果に関する調査」について、ILD急性増悪後の患者に対するランダム化比較試験を開始した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
3年目である2023年度は「HFNCが安定期間質性肺疾患患者の運動持続時間に与える影響に関する調査」を終了、成果を報告することができた。一方で「間質性肺疾患急性増悪後患者のHFNCを用いた運動療法の効果に関する調査」に関しては症例の集積を開始したところである。ILD急性増悪後という重症症例を対象としてることもあり、死亡転帰をとることや運動療法実施困難となることから、症例の研究組み入れに難渋しているところである。
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| 今後の研究の推進方策 |
4年目である2023年度は「間質性肺疾患急性増悪後患者のHFNCを用いた運動療法の効果に関する調査」研究を継続していく。症例の研究組み入れに難渋しているが、研究実施機関と綿密に連携をとりながら介入を継続していく。
あわせて「HFNCが安定期間質性肺疾患患者の運動持続時間に与える影響に関する調査」研究に関して、二次解析を開始、順次学会発表や論文作成を行い、成果の公表を行っていく予定である。
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