地方創生に資する参加型スポーツイベントの社会効果発生機序

• 研究課題/領域番号: 21K17563
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分59020:スポーツ科学関連
• 研究機関: 筑波大学
• 研究代表者: 松尾 博一 筑波大学, 体育系, 助教 (20835251)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2023年度)
• 配分額: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円); 2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円); 2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
• キーワード: 地方創生 / 大規模参加型スポーツイベント / マラソン大会 / 社会効果 / 価値共創

研究開始時の研究の概要

本研究は、地方における大規模スポーツイベントの開催がもたらす社会効果、及び社会効果を生み出す機序を明らかにし、これまで客観的に評価することができなかった地方創生を目的としたスポーツイベントの評価手法を提案することを目的とするものである。対象は地方における大規模スポーツイベントとして約18000人がランナーとして参加する「つくばマラソン」とし、①地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果の特定、②地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果の先行要因の特定、③地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果発生機序のモデル化を試みる。

研究成果の概要

本研究では、地方における大規模スポーツイベントの開催がもたらす社会効果、及び社会効果を生み出す機序を明らかにすることを試みた。研究期間全体を通して得られた成果は、インタビュー調査を通した地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果の先行要因として、参加型スポーツイベントとは異なる文脈の研究と同様に顧客参加行動と顧客市民行動が抽出されたこと。新たな先行要因としての「目標設定」が顧客参加行動として、「仲間との交流」が顧客市民行動として抽出されたこと。既存尺度を用いたモデル化には限界があり、文脈に合った顧客価値共創行動の尺度から開発から始める必要があること明らかになったことである。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究における研究成果の学術的意義は、スポーツイベントをその参加者に提供するサービスとして捉え、サービス科学分野で用いられているサービス・ドミナント・ロジックを援用することによって、社会効果の先行要因としてスポーツイベントの規模や質だけでなく、そのイベントに対する参加者の関わり方が、その参加者自身が獲得する社会的価値を高める可能性を示唆したことである。また、それによってこれまで客観的に評価することができなかった地方創生を目的としたスポーツイベントの評価手法の開発に繋がる新たな知見を提供することができた。今後この研究が発展することで、エビデンス・ベースでのスポーツ施策の実施に繋がるものと考える。