| 研究課題/領域番号 |
21K17667
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
松井 智子 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 助教 (40845062)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 援助要請行動 / がん患者 / 心理社会的支援サービス / 心理社会的支援サー ビス |
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| 研究開始時の研究の概要 |
がん医療分野では様々な心理社会的支援サービスが普及してきたが、多くのがん患者は問題を抱えていても利用しない。本研究は、行動変容理論を応用し、問題を抱えるがん患者が心理社会的支援サービスに対する援助を希求しやすくなるようなメッセージを、対象者の特徴に応じて開発することを目的とした。
研究1では、心理社会的支援サービスの利用を促すために促進または抑制すべき要因を各行動変容ステージごとに明確化する。研究2では、各行動変容ステージで有用かつ好まれるメッセージの特徴を明らかにする。研究3では、問題を抱える②無関心期<適応障害・大うつ病>および③関心期に適合するよう作成したメッセージの有用性を検討する。
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| 研究実績の概要 |
がん患者の心理社会的支援サービスの利用を予測するモデルとしてHealth Action Process Approach（HAPA; Schwarzer, 2008; Schwarzer et al, 2011）が適合するか検討するために，心理社会的支援サービスの利用に関するHAPAの構成要素を測定する尺度作成に取り組んだ。
2021年度-2022年度に，長期入院中ではない，がんの診断から5年未満という条件を満たしたがん患者約約500名を対象とし，web調査を3度にわたって実施した（Time1-Time3)。属性項目（年齢，性別など）に加え，心理社会的支援サービスの利用に関するHAPAの構成要素（結果予期，リスク知覚，自己効力感，行動意図，行動計画）や心理社会的支援サービスの利用状況などについて尋ねた。2023年度は，データクリーニング，データセットの作成，そして尺度の項目選定に関する分析を進めた。
別途，過去にがん患者を対象に収集したデータを活用し，がん患者の心理社会的支援サービスの利用とPosttraumatic Growthの経験の関係性について検討し，論文にまとめて発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本務の業務量が多く，研究時間の確保が難しい。
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| 今後の研究の推進方策 |
作成中の尺度を完成させ，がん患者の心理社会的支援サービスの利用を予測するモデルとしてHealth Action Process Approach（HAPA）が適合するか検討する。また，これまでの研究で得た知見をもとにメッセージを精緻化し，がん患者を対象にWeb調査を行い，メッセージの有用性および好ましさについて評価してもらう予定である。
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