| 研究課題/領域番号 |
21K17744
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分60070:情報セキュリティ関連
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| 研究機関 | 佐世保工業高等専門学校 |
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研究代表者 |
大浦 龍二 佐世保工業高等専門学校, 基幹教育科, 准教授 (30781075)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | ウェーブレット変換 / 区間演算 / 改ざん検知 / ロスレス電子透かし / 画像の真正性 / 画像復元 / 電子透かし / リフティングウェーブレット / コンテンツ保護 / 画像認証 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、画像編集ツールの普及により、画像構造の編集が極めて容易になった。そのような中、電子透かし法は、デジタルコンテンツの不正利用を防ぎ、万一、不正利用されても、著作権の主張を可能とする手段として、その重要性が増している。
本研究では、ドライブレコーダや防犯カメラ、内視鏡カメラなどで記録されたデジタルコンテンツの証拠能力（真正性）を保証する革新的な電子透かし法の開発に挑む。また、法的にも利用できる程度の高い精度（ほぼ１００％）で、ドライブレコーダや防犯カメラへ応用できるだけではなく、高解像度な医用画像に対応すれば、医療情報（内視鏡画像など）におけるデジタルコンテンツの真正性も担保できる。
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| 研究実績の概要 |
近年、画像編集ツールの普及により、画像構造の編集が極めて容易になった。そのような中、目に見える電子透かし情報によって、認証鍵をもつ使用権の取得者（ライセンシー）だけが、オリジナルコンテンツを利用することができれば、デジタルコンテンツの不正利用を防ぎ、万一、不正利用されても、著作権を主張できる。
本研究の目的は、『デジタルコンテンツに対する悪意のない改ざんに対しては、透かしの頑健性を以て、コンテンツの真正性を主張でき』、『悪意のある改ざんに対しては、透かしの脆さを以て、コンテンツの改ざんの有無と位置を特定できる』新たな電子透かし技術を研究・開発することである。
この目的を達成するため、本年度の計画としては、（６）区間演算が電子透かし法へもたらす効果を解析する。（７）リアルタイムで実現可能な高速アルゴリズムを開発する。（８）認証鍵の作成とオリジナルコンテンツを復元（ロスレスの実現）するという３点を挙げた。
結果として、（６）について、実験的にだけではなく、数学的に解明し、区間演算に基づくウェーブレット変換について、理論構築できたことにより、当初計画の（６）を達成した。今後は、この成果を基に、区間演算の高速化技法によるリアルタイム処理と、学習型ウェーブレット変換により画像を復元する認証機能を備える、ロスレス電子透かし法の開発に挑む。そのためには、法的にも利用できる程度の高い精度（ほぼ１００％）で、ドライブレコーダや防犯カメラへ応用できるか、画像生成ＡＩなどへの応用についても検証する必要がある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本年度の目的は、（６）区間演算が電子透かし法へもたらす効果を解析する。（７）リアルタイムで実現可能な高速アルゴリズムの開発する。（８）認証鍵の作成とオリジナルコンテンツを復元（ロスレスの実現）する、であった。これに対して、（６）については、実験的にだけではなく、数学的に解明し、区間演算に基づくウェーブレット変換について、理論構築できた。この成果を基に、区間演算の高速化技法によるリアルタイム処理と、学習型ウェーブレット変換により画像を復元する認証機能を備える、ロスレス電子透かし法を開発するという、道筋は作れたが、（７）リアルタイムで実現可能な高速アルゴリズムの開発する上で、高速アルゴリズムの構築に、予定以上に時間を費やしたため、遅れていると自己評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
開発した電子透かし法をドライブレコーダや防犯カメラ、内視鏡画像システムなどに搭載する、画像生成ＡＩなどへ応用する上で、（１）電子透かし技術によって原画像の使用を制限するが、認証鍵によりロスレス（オリジナルコンテンツを完全再現できる）電子透かし技術も求められる。よって、深層学習のような多層構造の考え方をリフティングスキームにも取り入れる。さらに研究成果を取りまとめ、査読付き国際会議で発表するとともに、査読付き学術論文誌に投稿するなどして、成果を公表するように努める。
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