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レーザー核融合ロケットにおけるデタッチメント現象の解明

研究課題

研究課題/領域番号 21K18176
研究種目

挑戦的研究(開拓)

配分区分基金
審査区分 中区分24:航空宇宙工学、船舶海洋工学およびその関連分野
研究機関九州大学

研究代表者

山本 直嗣  九州大学, 総合理工学研究院, 教授 (40380711)

研究分担者 森田 太智  九州大学, 総合理工学研究院, 助教 (30726401)
枝本 雅史  岐阜工業高等専門学校, その他部局等, 助教 (60909860)
研究期間 (年度) 2021-07-09 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2021年度)
配分額 *注記
25,480千円 (直接経費: 19,600千円、間接経費: 5,880千円)
2024年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2023年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2022年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2021年度: 11,310千円 (直接経費: 8,700千円、間接経費: 2,610千円)
キーワード宇宙推進 / レーザー核融合ロケット / デタッチメント / プラズマ計測
研究開始時の研究の概要

従来の宇宙輸送システムを一新するレーザー核融合ロケットの研究において、世界に先駆けて模擬実験を行い、レーザー核融合ロケットの可能性を実証してきた。しかしながら、実証の過程において、数値解析と検証実験では5倍の差があり、数値解析で考慮されていない物理が存在する事が明らかになった。その候補の一つがデタッチメント、すなわちプラズマが磁力線から離脱するかどうかである。そこで、デタッチメントの検証に必要な、電子の速度ベクトルや磁場変化を十分な精度で計測する手法を確立しつつ、デタッチメントが検証できるように数値解析を高度化し、実験と数値解析の両面から、デタッチメント現象の背後にある物理機構を解明する。

研究実績の概要

本研究の目的は、従来の宇宙輸送システムを一新するゲームチェンジャーとなり得る「レーザー核融合ロケット」の実現に向けて、検証実験と数値解析の相違の要因を解明することである。構築してきた数値解析と検証実験では5倍ほど数値解析で得られる力積が多く、数値解析に考慮されていない物理が存在する。その候補の一つがデタッチメント、すなわちプラズマが磁力線から離脱するかどうかである。デタッチメントは、磁気モーメント保存の破れが原因ではないかと考えられるため、実験と数値解析の両面から、定量的な検証を行い、デタッチメントの背後にある物理の解明を目指している。
2021年度に得られた成果として、磁気モーメント保存の破れを検証できるように、イオンも電子も粒子として取り扱う第一原理計算を実施した。計算コストの削減のため、3次元ではなく、2次元での計算を実施したところ、イオンのみならず、電子も磁力線から離脱していく事が確認できた。これは電子もデタッチするということを実証したきわめて重要な結果である。残念ながら出力データが膨大なため、デタッチの物理は未解明のままであるため、今後データ処理を進めていく。
実験からのアプローチとして、電子の速度ベクトル計測と磁場の可視化が必要であるため、二つの計測システムの検討を行った。速度ベクトルに関しては、協同トムソン散乱計測を実施したが、電子項はプラズマからの発光が強すぎて計測できなかった。今後は自発光の影響を抑制できるような計測体系への変更や、別の計測手法の採用を検討していく。磁場の可視化に関して、イオンバックライト法から磁場の再構築を試みた。イオンとしては、ペタワットレーザーを照射して生成する数MeVのプロトンを用い、RCFでプロトンの空間分布を同定し、空間分布より磁場の再構築を試みた。再構築した磁場は他の計測と矛盾せず、磁場再構築法として採用できるめどが立った。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

第一原理計算によるイオン・電子双方の磁力線からの離脱が確認されるなど、着実に成果を上げている。また磁場の可視化に関しても、めどが立った。速度ベクトル計測に関しても、世界的な半導体不足のために、当初の予想以上に導入が遅れていた宇宙空間模擬装置は今年の秋に導入できる見込みが立った。この宇宙空間模擬装置を用いることで、ノイズを減らした計測ができるようになるため、進捗状況としてはおおむね順調である。

今後の研究の推進方策

第一原理計算において、膨大なデータの海から何に起因してデタッチが起きているのかを検証していく。個々の粒子の磁気モーメント保存に着目しながら、デタッチするタイミングでどのような現象が起きているのかを統計的に解析していく。その過程において、核融合プラズマにおいても異常輸送の要因として研究されているプラズマ揺動(ゆらぎ)と相関があるのか、またプラズマ揺動はどのような揺動なのか同定をしつつデタッチの物理を解明していく。また、現在は計算コスト削減のため、イオンと電子の質量比を100としているが、まずはプロトンと電子の質量数でどのようになるのかを検証する。さらに実験との比較を行うため炭素イオンと電子の質量比での計算出来るように、並列化の検討を行う。
実験においては、秋に導入予定の宇宙空間模擬装置を用いて、速度ベクトル計測に当たる。トムソン散乱は昨年度構築した分光器を用いて行うが、集光系などを改良して当たる。協同トムソン散乱だけではなく、非協同トムソン散乱での計測も試みる。磁場解析のためのイオンバックライト計測の妥当性検証を進めていく。既知の磁場を用いて、磁場の再構築が可能かどうかの検証とともに、イオンビームの質に対する感度解析を行い、最適なイオン源作成の指針作りを目指す。また納期が半年と長い高速応答バルブが届き次第イオン源の改良にも取り組む。並行して検出器もどの検出器が最適なのか、検討を行う。

報告書

(2件)
  • 2021 審査結果の所見   実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2022 2021

すべて 雑誌論文 (3件) (うちオープンアクセス 3件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] レーザー核融合ロケットの原理実証研究2021

    • 著者名/発表者名
      森田太智
    • 雑誌名

      J. Plasma Fusion Res.

      巻: 97 ページ: 619-620

    • NAID

      130008074846

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 数値シミュレーションによる推進性能評価2021

    • 著者名/発表者名
      砂 原 淳,森 田 太 智
    • 雑誌名

      J. Plasma Fusion Res.

      巻: 97 ページ: 634-640

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 模擬実験による推進性能評価2021

    • 著者名/発表者名
      枝本雅史
    • 雑誌名

      J. Plasma Fusion Res.

      巻: 97 ページ: 641-645

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] Quantitative evaluation of the impulse-bit generated in a magnetic thrust chamber2022

    • 著者名/発表者名
      Taiki Inatomi, Taichi Morita, Naoji Yamamoto, Hideki Nakashima, Tomihiko Kojima, Eisuke Kuramoto, Masaki Ikebe, Atsushi Sunahara, Shinichi Namba, Yoshitaka Mori, Toshiyuki Ise, Kazuhiro Yagi, and Tomoyuki Johzaki
    • 学会等名
      33rd ISTS
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] プロトンバックライト法によるレーザー駆動磁気リコネクションの磁場構造の解析2021

    • 著者名/発表者名
      松尾涼人, 森田太智, 児島拓仁, 諌山翔伍, 松清修一, 竹崎太智, 有川安信, 坂和洋一, 江頭俊輔, 倉本織羽乃, 松本雄志郎, 境健太郎, 蔵満康浩, 山崎了, 杉山慧, 相原研人
    • 学会等名
      日本物理学会 秋季大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 高出力レーザー生成プラズマ中の磁気リコネクションにおけるプラズマ加熱・加速の検証2021

    • 著者名/発表者名
      児島拓仁、森田太智、松尾凉人、諌山翔伍、松清修一、竹崎太智、山崎了、杉山慧、相原研人、江頭俊輔、倉本織羽乃、松本雄志郎、蔵満康浩、境健太郎、有川安信、坂和洋一
    • 学会等名
      日本物理学会2021年秋季大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-07-13   更新日: 2022-12-28  

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