研究課題/領域番号 |
21K18447
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研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
中区分8:社会学およびその関連分野
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研究機関 | 北海道大学 |
研究代表者 |
櫻井 義秀 北海道大学, 文学研究院, 教授 (50196135)
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研究分担者 |
李 賢京 東海大学, 文学部, 准教授 (80584333)
樋口 麻里 北海道大学, 文学研究院, 准教授 (80755851)
伍 嘉誠 北海道大学, 文学研究院, 准教授 (90808487)
清水 香基 北海道大学, 文学研究院, 助教 (20907563)
工藤 遥 拓殖大学北海道短期大学, その他部局等, 助教 (20888036)
遠山 景広 札幌大谷大学短期大学部, その他部局等, 講師 (60967983)
金 昌震 札幌大学女子短期大学部, その他部局等, 准教授 (00849721)
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研究期間 (年度) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | アクティブ・エイジング / 東アジア / ウェルビーイング / セカンドライフ / サードエイジャー / 新型コロナ感染拡大 / サードエイジ / 超高齢化・長寿化社会 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では日本サードエイジャー世代を対象に意識調査を行い、QOLを構成する諸要素を抽出すると共に、申請者に地域調査の経験と協力機関がある韓国・中国・台湾・香港・タイの五カ国でアクティブな高齢者の<働く・居る・遊ぶ>の諸側面を探索的に比較調査する。また、伝統宗教の衰退が、高齢者の役割・居場所・死生観の構築にどの程度関連しているのかを総合的社会調査(インターネット調査)で明らかにする。
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研究実績の概要 |
2022年度の研究期間で行った研究成果は下記の通りである。 ①2022年10月15日に、参加者8名(樋口麻里、清水香基、櫻井義秀、坂無淳、横山聖美、金晶震、工藤遥、遠山景広)でハイブリッドの研究会を行った。今年度から、金晶震、工藤遥、遠山景広を新たに分担研究者として加え、金には韓国の中高年者におけるウェルビーイング志向を、工藤には日本における60ー70代のセカンドライフとジェンダーとの関連を、遠山にはコミュニティにおけるソーシャルキャピタルとウェルビーイングとの関連を検討してもらうことにした。分担研究者それぞれから現況の報告と問題点を提示してもらい、ディスカッションを行った。また、2023年3月24日に参加者8名(伍嘉誠、清水香基、櫻井義秀、坂無淳、横山聖美、金晶震、工藤遥、遠山景広)でハイブリッドの研究会を行った。半年前の研究会に引き続き、セカンドライフのデータ分析と事例研究報告を行った。 ②中国とタイに関しては、2022年度にかけても渡航が極めて困難であり、隔離期間が短縮されなかったので、研究協力者として翁康健(大学院生)のみが、2023年2月から3月に、マレーシア、タイでの調査に従事した。 ③他の研究者は、新型コロナウイルスに対して感染予防に努めながら文献研究や虹データの分析に専念した。 なお、研究代表者に関して研究成果を述べれば、2022年7月8日の安倍元首相殺害事件に端を発する統一教会問題の浮上によって、専門家として国内外のマスメディア、新聞紙や週刊誌、テレビやYouTube、インターネット上でのインタビューや、対談、討論会出席など多数に及んだ。これらの社会的発信は、宗教が本来人々のウエルビーイングに貢献するという宗教の公共性や社会倫理性を本研究課題において探求してきた知見と経験に基づいたものであり、広い意味では研究成果の社会的還元と言えるのではないだろうか。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
基本的に海外の研究協力者との直接的な打ち合わせや現地での事例調査研究がなかなかできず、研究協力者の渡航及び分担研究者の一部のみが東アジアや東南アジアに渡航して研究を進めているものの、3分2の研究者が国内での研究を余儀なくされたために、東アジアにおけるサードエイジャーのアクティブエイジングにかかる調査事例の蓄積という点では十分な研究成果を得られていない。 ただし、日本国内でインターネット調査を行ったセカンドライフ研究の二次的なデータ分析は少しずつ進めており、2023年度中に成果のとりまとめを計画できる見込みである。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は、研究代表者と分担研究者が、6月と7月に、それぞれ香港中文大学、台湾中央研究院、ベトナム国立大学に国際学会をかねて滞在し、現地視察や電池研究者との研究交流に勤める予定である。また、年度の後半にはタイの現地調査ができる可能性がある。 タイと中国から研究協力者を招聘する計画については、年度後半に可能性を探る事にしたい。
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