| 研究課題/領域番号 |
21K18449
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分8:社会学およびその関連分野
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
安梅 勅江 筑波大学, 医学医療系, 教授 (20201907)
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| 研究期間 (年度) |
2021-07-09 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
6,500千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 1,500千円)
2022年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2021年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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| キーワード | 認知症予防 / 介護予防 / 認知症 / 予防 / 生活機能 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
超高齢社会の到来および認知症予防需要の顕著な増加にともない、限られた社会資源を有効活用し、科学的な根拠に基づく効果的かつ効率的な認知症予防支援の充実は喫緊の課題である。本研究は30年間の追跡データをもとに、経年的な生活関連要因の変化に注目し、その特性別に認知症予防支援の優先度導出システムを開発し、効果を実証することを目的とする。
すなわち、認知機能、身体機能、疾患、社会参加状況、主観的幸福感、支援状況などの生活に関する要因の経年的な変化の特性別に、どのようなタイミングで、どのような種類の認知症予防支援が有効であったかを明らかにし、効果を検証するものである。
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| 研究成果の概要 |
本研究はのべ15万人におよぶ30年間の追跡データをもとに、経年的な生活関連要因の変化に注目し、その特性別に認知症予防支援の優先度導出システムを開発し、効果を実証した。認知機能、身体機能、疾患、社会参加状況、主観的幸福感、支援状況などの生活に関する要因の経年的な変化の特性別に、どのようなタイミングで、どのような種類の認知症予防支援が有効であったかを既存データから数値化し、最大効果発揮モデルを作成した。次いでモデルに基づき生活機能推移の特性別に認知症予防支援優先度導出システムを開発した。さらにシステムを実践活用し、実装可能性について検討した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、最先端の軌跡分析技術を30年におよぶコホート研究に適用し、生活機能の推移に着目して最適な認知症予防支援の優先度を科学的な根拠に基づき明らかにし、限られた社会資源を最大限に活用する点で、学際的で斬新な着想と新たな方法論を提案したものである。
生活機能の推移をもとにした認知症予防支援プログラム開発に関しては、北欧や北米などで数年にわたる研究成果が存在するものの、プログラムを30年に及ぶ追跡データから開発し、その効果を検証したものは、国内外でまったく存在しない点で学術的および社会的意義がある。
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