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サーモリフレクタンス法による非接触熱伝導測定の凝縮系物性研究への応用

研究課題

研究課題/領域番号 21K18603
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
審査区分 中区分13:物性物理学およびその関連分野
研究機関神戸大学

研究代表者

高橋 英幸  神戸大学, 分子フォトサイエンス研究センター, 助教 (10759989)

研究期間 (年度) 2021-07-09 – 2023-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2022年度)
配分額 *注記
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2021年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
キーワード熱伝導測定 / サーモリフレクタンス法 / 強磁場物性 / 量子スピン系 / サーモリフレクタンス
研究開始時の研究の概要

サーモリフレクタンス法を低温・強磁場下の測定に応用し、非接触かつ微小領域の測定が可能という特長を生かして大型単結晶試料作製の難しい物質や、薄膜物質の熱伝導測定を行う。レーザービームのスポット形状を制御することで、異方性を抽出するとともに、熱ホール効果の観測を目指す。開発した手法を用いて低次元磁性体の構造・相互作用パラメータと熱伝導の関係や鉄系超伝導体における電子ネマティック状態と超伝導の関係を調べる。また、電場や歪みなどの外場印加や電気測定などとの複合的な計測手法の開発を目指す。

研究実績の概要

本研究では、熱工学分野で近年確立しつつあるサーモリフレクタンス(TR)法を、低温・強磁場における熱伝導率・熱磁気効果の測定に応用することを目指す。非接触で微小試料に対応できるという強みを、量子スピン鎖や量子液晶状態などにおける異方的準粒子ダイナミクスの研究に活かす。
TR法では測定試料表面に金薄膜を蒸着し、表面温度を反射率情報に変換するトランスデューサーとして用いる。まず、金が良く吸収する波長帯のレーザー(pumpレーザー)を強度変調して照射する。これにより表面には温度の異なる領域が同心円状に広がる、温度波が生じる。この温度波の位相遅れの周波数依存性から物質の熱伝導率の情報を抽出する。
本課題では、極低温での測定を念頭に置き、初年度のうちにポンプ光波長488nm、プローブ光532nmのレーザーを用いたファイバー‐自由空間のハイブリッドの周波数領域サーモリフレクタンス光学系を設計した。ガラスや金などの標準試料により、200mW出力のファイバー光学系でも十分な信号強度を得られることを室温環境の予備測定で確認した。
最終年度は、シリンドリカルレンズにより楕円ビームスポットの整形・回転機構を取り入れた。ビームスポットの楕円率を変化させながら反射率変化を測定することで、熱伝導の異方性を得ることを試みたが、難航し、現在のところ、本格的な測定には移行できていない。制御パラメータが多いため、測定データを再現する値が一意に決まらないという問題がある。
データ解析のために数値計算が重要になるので、光による周期加熱に対する実空間、周波数空間の応答を計算するプログラムを作成した。これを用いて熱伝導率を決定する効率的なデータ取得法を開発できないか探っている。この計算は周期加熱を利用して磁気共鳴信号を得る別課題にも活かされている。

報告書

(2件)
  • 2022 実績報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] ミリ波領域における熱的検出型高圧化ESR測定手法の開発2022

    • 著者名/発表者名
      長澤直生,櫻井敬博,高橋英幸,大道英二,太田仁
    • 雑誌名

      日本赤外線学会誌

      巻: 32 ページ: 72-78

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Development of Field-Angle-Dependent ESR Measurement Method under High Pressure by Thermal detection2022

    • 著者名/発表者名
      N. Nagasawa, T. Sakurai, H. Takahashi, E. Ohmichi and H. Ohta
    • 学会等名
      29th International Conference on Low Temperature Physics, 2022
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書

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公開日: 2021-07-13   更新日: 2023-12-25  

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