| 研究課題/領域番号 |
21K19674
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 東京慈恵会医科大学 (2022-2023)
東邦大学 (2021) |
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研究代表者 |
松永 佳子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (70341245)
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| 研究分担者 |
日紫喜 光良 東邦大学, 理学部, 准教授 (30324271)
野呂瀬 崇彦 帝京大学, 薬学部, 教授 (30433452)
浅川 友祈子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 助教 (80905547)
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| 研究期間 (年度) |
2021-07-09 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2023年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | プレコンセプションケア / 養護教諭 / 薬剤師 / 啓発 / 相談事業 / 連携 / 研修会 / 薬局 / 多職種連携 / ICT / モデル構築 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
薬局において情報通信技術（Information and Communication Technolog y:ICT)を用いた多職種連携によるプレコンセプションケア（Preconception care：PCC）のモデルを構築することを目的に、2021年度は、Web調査により生殖年齢ある男女のニーズ分析を行い、PCCモデル案の検討を行う。2022年度は、多職種への研修会の実施、啓発教材の作成、PCCモデ ル施行のリクルート、2023年度は、ICTを活用したPCCモデル案の実施及び評価を行う。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は、2022年度に実施した薬剤師、養護教諭を対象とした研修会の評価をプレコンセプションケアに対する認識、行動の変化という視点でフォーカスグループインタビューにて行なった。その結果、薬剤師、養護教諭ともに研修によりプレコンセプションケアに関する意識が高くなったが、実際にプレコンセプションケアの啓発の難しさを認識していた。薬剤師は同僚である薬剤師へ、養護教諭は生徒よりもまずは教員、保護者にプレコンセプションケアの必要性を理解してもらう働きかけを行っていた。薬剤師も養護教諭も職能としてプレコンセプションケアの知識の向上のために養成課程において教育をしていくこと、男性への啓発の必要を認識していた。また、産婦人科や助産師と顔の見える関係を作ることで連携がスムーズになるが、その連携先を見つけることは困難であった。リーフレットはプレコンセプションケアを必要する者へ働きかける媒体として有用であることが明らかとなった。
プレコンセプションケアの啓発のために2022年度に作成したリーフレット、カードを研修会に参加した薬剤師が勤務する薬局、養護教諭の勤務する中学校に配置、配布をしてもらった。2023年度はリーフレットやカードを手にしたものがさらに必要な情報を閲覧できるホームページから専門家に相談したい場合は、メールあるいはオンラインで相談できるというモデルを実装するする予定であったが、相談についてはホームページのアクセス数が少なかったことから対象者がいなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2023年度は、最終年度であり、リーフレットやカードを手にしたものがさらに必要な情報を閲覧できるホームページから専門家に相談したい場合は、メールあるいはオンラインで相談できるというモデルを実装するする予定であったが、相談についてはホームページのアクセス数が少なかったことから対象者がいなかった。その結果、モデルの評価には至っていない。延長申請を行い、協力施設を増やして2024年度に評価する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は、リーフレットやカードを手にしたものがさらに必要な情報を閲覧できるホームページから専門家に相談したい場合は、メールあるいはオンラインで相談できるというモデルを評価するために、協力施設を増やすこと、インターネット調査会社を通して、モニターにHPを閲覧してもらうなどの工夫をして、Webアンケートによりホームページの評価を行う。また、相談に対する満足度についてもインタビュー調査を行い、ホームページと相談が一体化しているモデルの評価を行う。プレコンセプションケアの啓発という特徴から緊急を要する相談を想定せず月に1回程度のオンライン相談を予定している。
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