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通言語学的な視点から考察する数詞の非制限用法に関する統語・意味研究

研究課題

研究課題/領域番号 21K19993
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0102:文学、言語学およびその関連分野
研究機関小樽商科大学 (2022-2023)
国際基督教大学 (2021)

研究代表者

於保 淳  小樽商科大学, 言語センター, 准教授 (00909195)

研究期間 (年度) 2021-08-30 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
キーワード数詞 / 非制限修飾 / 慣習的含み / 強意表現 / フォーカス / 非制限制 / 意味論 / 修飾 / 非制限性 / 統語論 / 多次元性 / 語用論 / 形式意味論 / 日本語 / 英語
研究開始時の研究の概要

名詞を修飾する数詞は、形容詞と同類の修飾語であり、名詞を制限的に修飾することが明らかになっている。その一方で、英語の数詞は名詞を非制限的に修飾する場合があることが観察された。日本語の数詞も2つのケースで非制限修飾することが観察されている。本研究では、数詞の非制限用法を統語と意味の側面から分析することで、日本語と英語間、日本語の2つのケース間において統一的な分析が可能かどうかを検証する。数詞の非制限用法の研究はまだほとんどないことから、 本研究で得られる知見は数詞の非制限用法だけでなく、数詞の統語・意味論研究全般への貢献が期待される。

研究成果の概要

本研究では非制限修飾する数詞の統一的な分析は可能かどうかを検証した。まず、日本語の関係節を伴う数詞は慣習的含みであることが明らかになった。それに対し、固有名詞・代名詞を修飾する数詞は強意表現として機能しており、フォーカスによって意味貢献するという提案によって、その特性を明らかにした。本研究から、日本語において、非制限修飾する数詞は少なくとも2種類あると言え、これらは統一的な分析はできない可能性が高いと考えられる。また、英語にも非制限修飾する数詞が2種類ある可能性が示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

数詞の研究は理論言語学、特に意味論において主要な研究テーマとなっている。これまでの数詞の研究の中心は、普通名詞を修飾し、制限的修飾をするケースであった。現段階では、数詞の非制限用法に関する体系的な研究はほとんどない。本研究で明らかになった、非制限修飾する数詞に2種類あるという可能性は、数詞の非制限用法の研究にとっての新たな知見を提供する。また、この知見は、実証的・理論的な数詞全般の研究に加え、通言語的な統語・意味研究にも意義のあるものである。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2024 2023 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (3件) (うち招待講演 1件)

  • [雑誌論文] 強意表現としての数量詞2024

    • 著者名/発表者名
      於保 淳
    • 雑誌名

      言語センター広報 Language Studies

      巻: 32 ページ: 43-55

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] Can classifiers be for nouns, for numerals, or for both? A view from Japanese2023

    • 著者名/発表者名
      Atsushi Oho
    • 学会等名
      Otaru University of Commerce English Lecture Series
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 「ジョン1人」の「1人」について: 強意表現としての数量詞2022

    • 著者名/発表者名
      於保 淳
    • 学会等名
      言語学フェス2023
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 日本語の 2 種類の類別詞2022

    • 著者名/発表者名
      於保 淳
    • 学会等名
      日本言語学会第 163 回大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-10-22   更新日: 2025-01-30  

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