| 研究課題/領域番号 |
21K20070
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0104:地理学、文化人類学、民俗学およびその関連分野
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| 研究機関 | 東京大学 (2022)
徳島大学 (2021) |
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研究代表者 |
田代 藍 東京大学, 未来ビジョン研究センター, 特任講師 (40812962)
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| 研究期間 (年度) |
2021-08-30 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 生態系インフラ / 公衆衛生 / 環境と健康 / 環境心理学 / 健康 / wellbeing / まちづくり / 健康地理学 / 生態系 / 費用便益分析 / 防災減災 / Nature-based Solutions / 健康行動 / Human wellbeing / Mental health / Eco-DRR / 水環境 / 災害 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、水辺の自然環境だけでなく、防災減災機能が備わる水域の生態系インフラが、人の健康に与える価値を国内の水害の文脈で検証し、それらの健康へのインパクトをもたらす経済的価値を評価する。これにより、水害リスクを抱えながらも、防災減災が担保された環境の中で、心身の健康効果が得られる生態系インフラを経済的価値として評価することで、政策者が生態系インフラを社会実装化する際の判断材料となるような、価値判断の提案（従来のインフラとの費用対効果の比較、生態系保全、地域住民の防災意識と健康増進との相乗効果等）を行う。
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| 研究成果の概要 |
本調査では、徳島県海陽町を調査対象地とし、海陽町にある３つの中等・高等学校の生徒とその保護者に、アンケート調査を行った。水害リスクがあるまちを対象に生態系インフラとしての機能として期待されるEco-DRR（自然を活用した防災減災策）に対する住民の認識を捉えつつ、地域住民が居住地近隣の自然の便益を享受することで、住民の健康状態や医療費抑制にどれだけの効果があるのか対象者の健康価値を検証した。身体活動の健康価値については回答者のメッツと体重からカロリー消費を計算し、先行研究をもとに医療抑制費を算出した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
災害大国である日本は、気候変動による規模・頻度が激甚化する自然災害の影響が危惧されており、地域の自然と人の健康との両面のレジリエンスが試されている。住民が防災減災に対応しながらも、水と緑の自然から心身の健康の便益を享受するには、生活環境における一定の防災減災能力をコミュニティとして強化する必要がある。その点において、本研究は住民の防災意識レベル、環境心理からみた自然とのつながり、生態系インフラへの認識と必要性、心身の健康状態との関連をはじめて医療抑制費としての経済効果を踏まえて検証した基礎研究と位置付けられる。
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