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おやじの会が地域・家族の子育て支援としてもたらす可能性についての検討

研究課題

研究課題/領域番号 21K20252
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0109:教育学およびその関連分野
研究機関中国短期大学

研究代表者

清水 憲志  中国短期大学, その他部局等, 講師(移行) (20609739)

研究期間 (年度) 2021-08-30 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワードおやじの会 / 父親 / 母親 / 子育て支援 / 家族 / 社会性 / 子ども / 地域
研究開始時の研究の概要

本研究では、まず全国の学区におけるおやじの会の状況について把握する。そして、おやじの会に所属する父親を基準として、その妻、アンケート調査を行い、おやじの会が持つ魅力や力について明らかにする。さらに、おやじの会の活動に参加しつつ、会が持つ意味や社会的意味について検討する。最後におやじの会に所属する父親、その妻、子どもにインタビュー調査を行い、多方向からおやじの会が持つ効果や意味について検討する。
そして、家庭及び地域で行う子育てが楽しいことを再認識し、次世代を担う子ども達自身が将来子どもを産み育てることに期待を持ち、子どもを産み育てやすい社会作りに寄与する。

研究成果の概要

本研究の目的は、おやじの会が地域及び家族にもたらす影響を検討した。そのため、父親・母親・子どもにインタビューを行うとともに、おやじの会の活動の事例収集、アンケート調査を実施した。その結果、父親と子どもに留まらず母親に対しても影響を及ぼしていた。“おやじ”という名称でありながらも母親が主体として参加しているケースもあった。父親・母親・子ども達という参加者はつながりを持つことを喜んでいた。その結果、家族同士のつながりを生みだしていた。
おやじの会は家族同士をつなげるものであり、地域という場所でつながりを生みだし、継続させていた。そのつながりは、子どもが大人になっても続いていた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では、おやじの会に関わる父親・母親・子どもを対象に調査を行った。おやじの会は子どものため、家族のために活動する集団である。“おやじ”という名称ではあるが、同じ価値観を持っていれば母親であろうが子どもであろうが関係なく参加していた。主体的に集まった集団であるため、何十年も継続している団体もあり、地域の子育て支援としても重要な拠点となっていた。

報告書

(3件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2023 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] おやじの会を“母親”の視点で紐解く2023

    • 著者名/発表者名
      清水憲志
    • 雑誌名

      幼年教育WEBジャーナル

      巻: 5

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] おやじの会が「父親」以外にもたらす可能性の検討 ‐おやじの会におけるESD‐2023

    • 著者名/発表者名
      清水憲志
    • 学会等名
      日本保育学会第76回大会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] おやじの会に学ぶ子育て支援の在り方 -在学中に学ぶ保護者との協働について-2023

    • 著者名/発表者名
      清水憲志
    • 学会等名
      日本保育者養成教育学会第7回研究大会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] おやじの会が子育て支援として子どもに与える可能性2022

    • 著者名/発表者名
      清水憲志
    • 学会等名
      乳幼児教育学会第32回大会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 母親にとっておやじの会が及ぼす影響に関する一考察2022

    • 著者名/発表者名
      清水憲志
    • 学会等名
      日本子育て学会第14回大会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書

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公開日: 2021-10-22   更新日: 2024-01-30  

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