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電子構造解析法の先端熱電材料への応用

研究課題

研究課題/領域番号 21K20496
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0401:材料工学、化学工学およびその関連分野
研究機関国立研究開発法人物質・材料研究機構

研究代表者

服部 裕也  国立研究開発法人物質・材料研究機構, 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点, NIMSポスドク研究員 (00907975)

研究期間 (年度) 2021-08-30 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード電子構造 / 熱電物質 / バンド構造 / 量子振動測定 / 量子振動
研究開始時の研究の概要

近年、熱を電気に変換する熱電発電において、変換効率が従来物質の2~3倍の熱電物質(ZT>2.5)が次々と発見されている。理論的には複数のバルクバンドの寄与が、ゼーベック係数Sを増加させているとの説明がなされているが、従来の高温での熱電物性測定ではマルチバンドの寄与は十分区別できない。そこで本研究では、新奇熱電材料に対し極低温・強磁場での量子振動測定を行うことで複数のバンドの物性値を選択的に評価し、熱電性能に対する寄与を定量的に検証する。これにより優れた熱電物性と電子構造との相関を、実験的に明らかすることを目標とする。

研究成果の概要

本研究では、無次元性能指数ZT=2.5という巨大な熱電性能をもつ物質Sr/NaドープPbTeに対して、電子構造を実験的に決定することで優れた性能指数の物理的起源を解明することを目的とした。低温(1.4 K)・強磁場(14.5 T)で観測される量子振動を解析することにより、低温でのフェルミ面がL点に存在するホールポケットのみで構成されることを明らかにした。またT=200 K程度の高温から、重い有効質量をもつΣバンドが電気伝導率に寄与することを実験的に示した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

熱電発電は熱を電気に変換する発電方式であり、熱電発電を社会的に普及させることは、エネルギー源を多角化するために社会的に重要なテーマとなる。2010年以降巨大な熱電性能指数を示す物質が次々に発見され産業応用が近づいているが、その物理的起源は一般に明らかになっていない。本研究では、電子論的実験手法を利用することで、Sr/NaドープPbTeの電子構造を実験的に明らかにした。この結果、軽いホールと重いホールが共に電気伝導を担う、高い熱電性能を得るために理想的なバンド構造を形成していることが判明した。こうした電子構造の情報を材料開発時の”地図”とすることで、高効率な熱電材料開発が可能になると考えられる。

報告書

(3件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Sr,NaドープPbTeにおけるBand Convergenceの実験的検証2022

    • 著者名/発表者名
      服部裕也,吉澤俊介,鷺坂恵介, 徳本有紀,枝川圭一,鴻池貴子,宇治進也, 寺嶋太一
    • 学会等名
      日本熱電学会学術講演会(TSJ2022)
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] Sr,NaをドープしたPbTeの 電子構造とその温度依存性2022

    • 著者名/発表者名
      服部裕也,吉澤俊介,鷺坂恵介, 徳本有紀,枝川圭一,鴻池貴子,宇治進也, 寺嶋太一
    • 学会等名
      日本物理学会2022年秋季大会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] Experimental verification of band convergence in Sr, Na doped PbTe2022

    • 著者名/発表者名
      Yuya Hattori, Shunsuke Yoshizawa, Keisuke Sagisaka, Yuki Tokumoto, Keiichi Edagawa, Takako Konoike, Shinya Uji, Taichi Terashima
    • 学会等名
      Virtual Conference on Thermoelectric 2022
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2021-10-22   更新日: 2024-01-30  

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