| 研究課題/領域番号 |
21K21105
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
宇田 和晃 筑波大学, 医学医療系, 助教 (30911268)
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| 研究期間 (年度) |
2021-08-30 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | レセプトデータ / 医療保険 / 介護保険 / リスク調整 / 大腿骨近位部骨折手術後 / レセプト / 大腿骨近位部骨折 / 医療サービス / 介護サービス / 要介護状態 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
大腿骨近位部骨折を受傷した高齢者は手術後に退院できたとしても、およそ2人に1人が何かしらの介護サービスが必要になると報告されている。しかし、退院直後に利用する医療・介護サービスが要介護状態に与える影響は不明である。
本研究は自治体の医療・介護保険サービスの個票データを使用して、①大腿骨近位部骨折手術後の高齢者が退院直後に利用する医療・介護サービスによって１年後の要介護状態が異なるのかを明らかにし、②大腿骨近位部骨折手術後の高齢者が退院直後に利用する医療・介護サービスの地域格差とその要因を明らかにする。
退院直後に適切な医療・介護サービスを提供する体制を整備する上で必要な基礎データになると考える。
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| 研究成果の概要 |
日本の医療・介護のレセプトデータを用いて高齢者に対する医療・介護サービスの効果を検討する際に活用可能なリスク調整方法を検討した。まず、国際的に普及しているHospital Frailty Risk Scoreは、日本の高齢入院患者の入院90日後の死亡リスクを予測するのに活用できる可能性を明らかにした。次に、医療レセプトデータを用いて地域在住高齢者の要介護リスクを予測する数式を開発・検証した。これらのリスク予測ツールを用いて、大腿骨近位部骨折手術後の高齢者の退院直後に利用する医療・介護サービスの効果について、今後の課題で進めていく予定である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
医療機関、介護事業所、行政等において日常的に収集されている大規模な個人データを用いて、医療・介護サービスの実態や効果を検証する研究が世界的に着目されている。現実世界を反映している点がこれらのデータの利点である。しかし、様々な健康状態の集団を含むデータでもあり、医療・介護サービスの実態や効果を検証するためには、健康状態に応じた将来の健康リスクを調整する必要がある。そこで、本課題で検証したリスクスコアを活用することにより、個別の将来の健康リスクを適切に調整した上で、医療・介護サービスの実態や効果を検証することが可能となる。
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