| 研究課題/領域番号 |
21K21114
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
宇都宮 美加 愛媛大学, 医学系研究科, 特任講師 (80812130)
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| 研究期間 (年度) |
2021-08-30 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 産後ケア / 産後の支援 / 産後の困りごと / 尺度開発 / ケアニーズ / 産後1年 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
ニーズに基づいた産後ケアを対象となる全ての母親へ提供するためには、助産師等の専門職が地域の人々や関係機関と連携していく必要がある。さらに産後1年間は、母体の心身の変化や児の成長・発達に伴い、産後ケアのニーズも変化することが予測される。そこで本研究では、産後1年までの母親が持つケアニーズを測定する尺度を開発し、ニーズの経時的変化を明らかにすることを目指している。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、産後1年間に母親が求める支援の経時的変化を明らかにし、産後ケアニーズを測定する尺度開発に向け、1歳未満の児を養育している母親を対象に調査を実施した。産後4か月以内および5か月以降の母親618人より回答を得た。産後4か月以内と比較し、産後5か月以降の母親は、児の成長・発達に合わせた離乳食や適切な遊び、育児技術の再習得、社会復帰に伴う仕事と家事・育児の両立などの項目で困っていた。さらに、産後5か月以降は、看護職からのサポートに代わり、保育職や自助グループからサポートを得ており満足へ繋がっていることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
産後1年までの母親は、これまで実施されてきた標準的な産後ケア内容では対応が不十分な産後の困りごとがみられた。ガイドラインに示されている産後ケア内容に加え、保育、家事、栄養、運動、母親の仕事復帰や就職活動に伴う家族役割の再調整など、より多方面から産後ケアを実施する必要性が示された。産後1年間使用可能な産後ケアニーズを測定する尺度開発に向け、項目を精査し、さらに分析を進めていく必要がある。
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