| 研究課題/領域番号 |
21K21131
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立成育医療研究センター (2022-2023)
東京大学 (2021) |
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研究代表者 |
帯包 エリカ 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, 上級研究員 (00747347)
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| 研究期間 (年度) |
2021-08-30 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 周産期うつ病 / 父親のメンタルヘルス / 認知行動療法 / デジタルメンタルヘルス / コロナ禍 / うつ病予防 / 父親支援 / インターネット認知行動療法 / 周産期メンタルヘルス / 父親 / オンライン / 予防的介入 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
父親の周産期うつ病は、自身の健康及び子どもの健康に影響を与える重要な疾患だが、予防対策は確立していない。本研究は周産期の父親1000人の調査を行い、周産期の父親のうつ病・うつ状態と関連する要因を同定し、これに基づき父親の周産期うつ病予防のためのインターネット認知行動療法を開発、前後比較試験で実施可能性・安全性・普及と実装性を検討する。本研究でプログラム改善を図り、ランダム化比較試験へと発展させる。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、周産期の父親1,719名への調査で、産前・産後のうつ症状のリスク要因として、コロナへの強い不安、こども時代の困難な体験、パートナー妊娠前のうつ病既往、家族関係の問題が重要であることを示した。また、父親19名へのインタビュー調査より、周産期の父親の悩み・コロナ禍の影響をテーマ分析で明らかにした。これらの知見を基に周産期の父親に特化したうつ症状予防のためのインターネット認知行動療法プログラムの開発を行い、パイロット試験で実装性を確認した。本研究によりリクルート方法の改善、プログラム未実施者へプログラム着手を促す方法が明らかになり、これらの課題を改善し、大規模試験へ発展させる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は周産期父親のうつ症状と関連する要因や悩みを、大規模インターネット調査と当事者へのインタビューにより明らかにした。その成果は論文、プレスリリース、学会により公表された。研究の結果、父親の産前・産後のうつ病のリスク要因が、母親と共通することが判明し、父親にも産前・産後のメンタルヘルスケアが必要であることが示された。また、父親の悩みに特化し、当事者の意見を反映した認知行動療法プログラムを開発した。これは世界初の試みで、学術的意義は極めて大きい。パイロット研究で得られた課題を改良し、ランダム化比較試験で効果が実証されれば、多くの父親のメンタルヘルスケアに応用できるため、社会的意義も大きい。
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