| 研究課題/領域番号 |
21K21234
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0909:スポーツ科学、体育、健康科学およびその関連分野
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| 研究機関 | 関東学院大学 |
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研究代表者 |
木村 鷹介 関東学院大学, 理工学部, 講師 (90882829)
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| 研究期間 (年度) |
2021-08-30 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 脳卒中 / 身体活動量 / リハビリテーション / 機能回復 / 妥当性 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
脳卒中後の機能回復を促進するためには、身体活動量を増加させることが重要である。しかし、脳卒中者の身体活動量をどのような手法で測定するのが適切であるかは明らかでない。また、身体活動量計から得られる様々な指標（座位行動時間など）の中で、どのような身体活動量指標が機能回復に関連するかは不明である。そこで本研究では、①脳卒中者における活動量計を用いた身体活動量測定の妥当性を明らかにするとともに、②脳卒中者の機能回復に関連する身体活動量指標を明らかにする。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、研究①脳卒中者における活動量計を用いた身体活動量測定の妥当性を明らかにすること、研究②脳卒中者の機能回復に関連する身体活動量指標を多施設前向き研究にて明らかにすることを目的して実施した。研究①の結果、麻痺側・非麻痺側 のいずれに装着した場合であっても、身体活動量計は比較的高い精度で活動強度の推定が可能であり、臨床での測定に耐え得る妥当性を有することが示唆され た。 研究②では、歩行非自立の脳卒中者の自立歩行獲得に向けては高軽強度活動のboutが重要であること、自立歩行獲得を予測する回復期病棟入棟時のカットオフ値は軽強度活動が約20％（AUC：0.76）であることが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
脳卒中者の機能回復を促進するうえで、身体活動量を増加させることは重要であり、まずはその評価方法を確立することが求められる。本研究の結果、身体活動量計は麻痺側、非麻痺側のどちらに装着した場合であっても臨床での使用に耐えうる妥当性を有することが示された。また、歩行非自立者において着目すべき身体活動量の指標と、その目標値が提示された。本研究の成果は、臨床における対象者特性に応じた具体的な身体活動マネジメントに基づく新たなリハビリテーションプログラムの開発に役立つと考える。
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