| 研究課題/領域番号 |
21K21261
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0909:スポーツ科学、体育、健康科学およびその関連分野
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| 研究機関 | 東京家政大学 |
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研究代表者 |
東恩納 拓也 東京家政大学, 健康科学部, 期限付助教 (70910743)
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| 研究期間 (年度) |
2021-08-30 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 発達性協調運動症 / 発達障害 / 協調運動 / 評価 / 日常生活活動 / アプローチ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
発達性協調運動症（Developmental Coordination Disorder：DCD）は運動やスポーツに限らず，日常生活動作や学業，余暇，遊びなど生活の多岐にわたって影響を及ぼす．DCDに対するリハビリテーションでは，対象者の協調運動能力の程度を正確に評価し，適切な課題を通して介入することが重要である．本研究の目的は，①DCD児にとって重要な日常生活動作に対するマーカーレス・モーションキャプチャを用いた協調運動の定量評価法を開発すること，②難易度調整式の新しい課題指向型アプローチを開発すること，以上の2点を目的とする．
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、①発達性協調運動症（Developmental Coordination Disorder：DCD）児にとって重要な生活動作に対する定量評価法を開発すること、②難易度調整式の新しい課題指向型アプローチを開発することの2点である。
これらの目的を達成するために、協調運動能力の定量評価法の精度を検証し、課題難易度を統制した課題指向型アプローチによる運動スキル改善効果を検証する計画である。
2023年度は、2022年度までの研究成果をもとに、協調運動能力の定量評価法として、国際的に使用されている尺度の日本語版作成に取り組んだ。具体的には、DCD児の日常生活活動（Activity of daily living：ADL）の評価尺度として開発された尺度について、原著者の許可のもと、国際的な翻訳化の手続きに基づき日本語版を作成した。パイロット調査として、定型発達児及び神経発達症児の保護者に質問紙へ回答してもらい、回答しづらい項目や日本の文化に馴染みにくい項目等の抽出作業を行った。その結果、日本の文化に配慮したDCD児のADL尺度の試験版を作成することができた。また、当尺度を用いた予備的介入研究の研究成果を国内の全国学会で成果発表を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
DCD児の定量的評価法の開発と課題指向型アプローチの予備的介入研究は実施できている。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の感染拡大後の手続きの確立に時間を要し、定量的評価法のデータ収集が予定よりも進められていない状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、DCD児の協調運動能力の定量的評価法の信頼性・妥当性の検証を進める。実験プロトコルの作成と準備が整い次第、早急にデータ収集を行う。
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