| 研究課題/領域番号 |
21KK0013
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| 研究種目 |
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分4:地理学、文化人類学、民俗学およびその関連分野
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
伊藤 香純 名古屋大学, 農学国際教育研究センター, 准教授 (10467334)
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| 研究分担者 |
浜野 充 信州大学, 学術研究院農学系, 講師 (30626586)
野村 久子 九州大学, 農学研究院, 准教授 (60597277)
服部 浩之 名古屋大学, アジアサテライトキャンパス学院(農), 特任助教 (60882579)
馬場 多聞 立命館大学, 文学部, 准教授 (70756501)
高橋 優希 名古屋大学, 農学国際教育研究センター, 客員研究員 (90855743)
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| 研究期間 (年度) |
2021-10-07 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
18,850千円 (直接経費: 14,500千円、間接経費: 4,350千円)
2026年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2025年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2024年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 伝統食品 / 市場調査 / 食文化 / 機能性成分 / 継承モデル / カンボジア / 食品機能性成分 / 実践研究 / モデル構築 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、未記録のまま消滅してしまう危機に直面しているカンボジアの伝統食品を、フィールド調査により発掘・記録し、衰退の要因解明、食品成分や効能の解明、そして消費活性化や新たな消費創出に向けた社会実践を通じて、維持・継承するための効果的かつ実現性の高い方策の提言を目指す。
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| 研究実績の概要 |
カンボジアでは、ポル・ポト政権下における大虐殺や焚書政策によって多くの歴史的資料が失われ、伝統食品についても名称・原材料・製造方法・成分などの記 録が存在しない。近年では、市場における伝統食品の販売品目数に減少が見られ、現存する伝統食品が未記録のまま人知れず消滅してしまう危機に直面してい る。その要因として、ライフスタイルや食生活の変化、食の安全性への意識の高まりなどが考えられるが、伝統食品の記録が存在しないことが障壁となり、消滅 の危機を脱する方策を見いだすための研究には至っていない。 本研究は、研究代表者を始めとする日本人研究者がカンボジア王立農業大学に出向き、同大学の研究チームと共同で5つの研究を実施することで、フィールド調 査によりカンボジアの伝統食品を「発掘」し、その衰退の要因と機能性成分・効能を解明する。また、見いだされた伝統食品の消費活性化や新たな活路の開拓に 向けた実践研究を行い、その効果や実用性について検証・評価することで、伝統食品の維持・継承モデルを構築することを目指す。
2022年度は、探索的なフィールド調査を実施し、マーケットなどで販売されている各食品について呼称・原材料・食し方・食す機会・口承効能 や、生産・販売・消費の実態と課題等に関する半構造化インタビューを実施し、伝統食品の中から主に既存研究が確認できなかった食品を対象として、その消費実態を把握する追加調査を実施した。2023年度は、前年調査の結果について学会発表および論文執筆を進めるとともに、伝統食品の中から発酵食品の摂取状況について調査を実施し、データ解析に着手した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度、2022年度は、コロナウィルス感染症の蔓延に伴う研究対象地域および日本への入国規制などにより、一部研究メンバーの現地渡航に制限が生じた。この期間中に延期した現地調査の一部は、2023年度中に実施に至ったが、当初計画にて2023年度に実施予定であった調査研究の一部について、完了に至っていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度は、コロナウィルス感染症の蔓延に伴うロックダウンにより対面による市場調査が実施不可となった。2022年度は、一部の研究者の現地渡航が可能となり、当初2021年に実施予定であった現存する伝統食品のリストに基づいた対面での市場調査の実施に至った。2023年度は、2022年度に計画されていた調査研究の着手には至っているが、当初計画において2022年度および2023年度に実施予定であった調査・研究の一部は完了には至っていないため、2024年度に併せて実施する。
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