| 研究課題/領域番号 |
21KK0118
|
|---|
| 研究種目 |
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
中区分41:社会経済農学、農業工学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 新潟大学 |
|---|
研究代表者 |
鈴木 哲也 新潟大学, 自然科学系, 教授 (30434103)
|
|---|
| 研究分担者 |
稲葉 一成 新潟大学, 自然科学系, 准教授 (20289747)
飯田 俊彰 岩手大学, 農学部, 教授 (30193139)
浅田 洋平 筑波大学, 生命環境系, 助教 (50911252)
阿部 由麻 (島本由麻) 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 助教 (70826601)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-10-07 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)
2024年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2023年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
2022年度: 7,670千円 (直接経費: 5,900千円、間接経費: 1,770千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
|
|---|
| キーワード | 構造材料 / パイプライン / 非破壊検査 / シミュレーション / モニタリング / 機械学習 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
農業用水に代表される水インフラは人類の生存に不可欠な社会基盤である。COVID-19が世界的に流行する今日において，地震災害が発生した場合，水インフラの被災に伴う生産・生活環境の更なる劣化は避けることができない。本研究では，農業用パイプラインを対象に地震被害最小化に向けた非破壊損傷度評価法の構築を目的とする。その際，開発手法は，構造が類似する上下水道施設への応用を試みる。研究期間は2021年度から4ヶ年である。国際共同研究では，代表的な地震頻発国である日本とトルコ共和国の研究機関に在籍する農業農村工学と土木工学を専門とする研究者により，農学と工学の枠を超えた分野横断型国際共同研究を推進する。
|
| 研究実績の概要 |
農業用水や上下水道に代表される「水インフラ」は人類の生存に不可欠な社会基盤である。地震災害が発生した場合，水インフラの被災に伴う生産・生活環境の更なる劣化は避けることができない。本研究では，農業用パイプラインを対象に地震被害最小化に向けた非破壊損傷度評価法の構築を目的とした。その際，開発手法は，構造が類似する上下水道施設への応用を試みた。国際共同研究では，代表的な地震頻発国である日本とトルコ共和国の研究機関に在籍する農業農村工学と土木工学を専門とする研究者により，農学と工学の枠を超えた国際共同研究を推進した。
研究課題は3つの小課題を設定した。構造材料の非破壊損傷度評価法の構築（研究課題【1】），水撃圧発生時の管材変形シミュレーション法の開発（研究課題【2】），研究課題【1】と【2】を踏まえたICTを活用した既存施設の損傷実態の検出に基づく寿命評価法を開発（研究課題【3】）である。これらから，地震災害を考慮したパイプラインの新たな非破壊損傷度評価法を開発し，安全かつ持続的な水インフラの保全対策を提案する。
令和5年度は，研究課題【1】と研究課題【2】を中心にエーゲ大学・Professor Ninel AlverとResearch Assistant Sena Tayfurとの共同研究を推進した。新たに開発した非破壊損傷度評価法はAE法を援用し，損傷度評価指標を提案した。提案指標は実証的検討を試み，国際紙へ公表した。令和5年度に公表した論文は10件（内，国際誌4件），報告は15件（内，国際会議2件）である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
COVID-19の影響が減少し，共同研究先であるエーゲ大学へ令和5年度に渡航して共同研究課題を計画通り実施した。国際共同研究では，Web会議による討議を頻繁に実施し，研究課題の実験や解析を推進した。その結果，国際誌への投稿など具体的な研究成果を得ている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
トルコ共和国と日本の両国間において開発手法の既存施設への適用，精度検証を積極的に推進する。その際，エーゲ大学のProfessor Ninel AlverとResearch Assistant Sena Tayfurとの討議を十分に行うことにより，本申請課題の研究成果の高度化を推進する。その際，若手研究者（助教，大学院博士後期課程）の人材育成の観点から積極的な国際共同研究を推進する。
|
