研究課題/領域番号 |
22520535
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
日本語教育
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研究機関 | 琉球大学 |
研究代表者 |
葦原 恭子 琉球大学, 留学生センター, 講師 (30566534)
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研究分担者 |
小野塚 若菜 東京富士大学, 経営学部, 講師 (30574165)
副島 健作 東北大学, 高等教育開発推進センター, 准教授 (60347135)
金城 尚美 琉球大学, 留学生センター, 教授 (60253928)
金城 克哉 琉球大学, 法文学部, 教授 (90325829)
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研究期間 (年度) |
2010-04-01 – 2014-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2012年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2011年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2010年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | ビジネス日本語 / Can-do statements / ビジネス日本語Can-do statements / BJTビジネス日本語能力テスト / ビジネス日本語教育 / ビジネスコミュニケーション能力 / 外国人ビジネスパーソンネスパーソン / 評価システム / 高度外国人材 / 外国人ビジネスパーソン / DIF分析 / 妥当性 / 信頼性 |
研究概要 |
本研究では、ビジネス日本語教育の現場での活用を目的として、外国人のビジネス日本語能力を評価するビジネス日本語Can-do statements(以下Cds)を開発した。開発にあたっては、BJTビジネス日本語能力テスト(以下BJT)の測定対象能力を参考にCds項目を構築し、2010年~2011年は国内の日本語教育機関でビジネス日本語学習者446名に、2012年~2013年度は日本と中韓米仏国で551名にBJT模擬テストとビジネス日本語Cds調査を実施し、検証の結果,全項目でBJTの得点レベルとの相関関係が認められ、Cdsの妥当性が証明され、評価システムとしてのビジネス日本語Cdsが完成した。
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