| 研究課題/領域番号 |
22530178
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
理論経済学
|
|---|
| 研究機関 | 大阪大学 |
|---|
研究代表者 |
小野 善康 大阪大学, 社会経済研究所, 教授 (70130763)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2010-04-01 – 2015-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2012年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2011年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2010年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | 長期不況 / 資産選好 / 非自発的失業 / 流動性のわな / 地位選好 / 公正賃金 / 金融資産保有願望 / 総需要不足 / ゼロ金利 / 一時不況 / 失業 / 金融緩和 / 賃金調整 / バブル / 資産保有願望 / 貨幣保有願望 |
|---|
| 研究成果の概要 |
世界各国で長期不況が続いているが、これまでのマクロ経済学では短期不況しか説明できなかった。本研究では、はじめに失業が長期的に続く状態で、失業率に応じて賃金が徐々に調整されるメカニズムを公正賃金の概念を使って提示した。つぎに、自分の保有する金融資産の社会的な位置（地位選好）を気にする家計の行動を定式化した。この二つの前提から、生産力の低い状態では完全雇用が実現されるが、生産力が高まると長期的な需要不足に陥って不況が続くことが理論的に示された。さらに、短期的な不況と長期的な不況では、金融政策や財政政策の効果に大きな違いが生まれることがわかった。
|
