| 研究課題/領域番号 |
22530884
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 浜松学院大学 |
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研究代表者 |
津村 公博 浜松学院大学, 現代コミュニケーション学部, 教授 (30310551)
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| 研究分担者 |
澤田 敬人 静岡県立大学, 国際関係学部, 准教授 (20254261)
白鳥 絢也 星槎大学, 公私立大学の部局, 講師 (40600383)
松尾 知明 国立教育政策研究所, その他部局等, 研究員 (80320993)
緩利 誠 浜松学院大学, 現代コミュニケーション学部, 准教授 (80509406)
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| 研究期間 (年度) |
2010 – 2012
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| 研究課題ステータス |
完了 (2012年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2012年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2011年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2010年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | ポートフォーリオ / 正統的周辺参加 / 実践共同体 / 循環型カリキュラム / 南米日系第二世代 / 周辺化 / 統合的志向 / 能動的な市民 / 多文化教育 / 第2言語習得カリキュラム / 日本語教育 / e-ラーニング / カリキュラム論 / 学力問題 / 第二言語習得論 / 母語保持 / 第二言語習得理論 |
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| 研究概要 |
1990年以降、南米日系人が労働者として招かれた。彼らは子どもを帯同して来日し、子どもを日本で育てることなった。しかし、多くの子どもは日本の教育システムに適応できず、学校を退学することになった。教育を早期に離脱したことが、社会に出ても不安定な雇用にさらされている。さらに、地域においても地域住民と関係が築けず地域活動が十分にできない。本研究の目的は社会人として雇用能力と主体的な市民性を育むカリキュラムを開発することである。
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