| 研究課題/領域番号 |
22590579
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
大久保 一郎 筑波大学, 医学医療系, 教授 (40323307)
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| 研究分担者 |
星 淑玲 筑波大学, 医学医療系, 研究員 (90506320)
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| 研究期間 (年度) |
2010 – 2012
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| 研究課題ステータス |
完了 (2012年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2012年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2011年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2010年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 予防接種 / ワクチン / 肺炎球菌 / 費用効果分析 / 経済評価 / 費用分析効果 / 乳幼児 |
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| 研究概要 |
本研究では、我が国が出生コホートを対象とした7価肺炎球菌ワクチンの定期接種の導入した場合、その公衆衛生プログラムの費用対効果を検討した。その結果、定期予防接種の実施による延命効果が示唆されたが、支払者の立場(接種費用および肺炎球菌関連疾患の医療費のみを考慮)からの分析結果では、1QALY(質を調整した生存年)獲得あたりの費用は約700万円であった。この値は、WHOが推奨しているcost-effectiveの基準(国民1人あたりのGDPの3倍以下)を下回ったものの、「極めて費用対効果に優れる」とは言い難かった。研究成果は学術誌Vaccineに既に掲載された。
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