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新興アジア経済大国における消費爆発と内需主導型発展メカニズムの創出過程

研究課題

研究課題/領域番号 22653033
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 経済政策
研究機関名古屋大学

研究代表者

長田 博  名古屋大学, 国際開発研究科, 教授 (40233506)

研究期間 (年度) 2010 – 2011
研究課題ステータス 完了 (2011年度)
配分額 *注記
1,450千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 150千円)
2011年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2010年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード内需主導型成長 / 消費爆発 / インド / 中国 / ミドルクラス / 日本 / インドネシア
研究概要

めざましい経済発展を遂げつつある中国、インドなどアジア新興工業国に於いて所得中間層(ミドルクラス)が形成され、その数はますます増加しており、今後の発展メカニズムに与える影響は大きい。本研究では、比較参照する過去の典型的なミドルクラス出現の例として1960年代の日本を分析し、消費パターン変化の特徴と生産構造に与えた変化を産業連関分析によって明らかにした。次に具体例として、近年ミドルクラスの出現が顕著な中国について、文献および現地調査によってその実態を把握し、ミドルクラスを定義した。この定義に従って家計調査データを参考に近年の消費パターンの変化を階層別に検討し、ミドルクラスの需要パターンを明らかにした。その結果を用い、産業連関分析により、ミドルクラスが内需を拡大し、輸出主導型であった中国の発展パターンが内需と外需両者の主導型に変化する傾向にあることを示した。インドについても、ミドルクラスの定義と消費パターンの変化について検討し、中国よりは遅れたスピードであるがミドルクラスが出現しつつあることがわかった。この結果、消費財市場や流通構造に変化が起こっているが、産業連関分析では、ミドルクラスの出現が顕著になった最近のデータがまだ利用できないこともあり、顕著な産業構造変化への影響を析出できていない。

報告書

(3件)
  • 2011 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2010 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2012 2011 その他

すべて 学会発表 (2件) 図書 (2件) 備考 (2件)

  • [学会発表] ミドルクラス出現による消費パターン変化と産業構造変化2011

    • 著者名/発表者名
      長田博
    • 学会等名
      国際開発学会第22回全国大会にて
    • 発表場所
      開催地、名古屋大学
    • 年月日
      2011-11-26
    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
  • [学会発表] ミドルクラス出現による諸費パターン変化と産業構造変化-中国の事例-2011

    • 著者名/発表者名
      長田博
    • 学会等名
      国際開発学会
    • 発表場所
      名古屋大学
    • 年月日
      2011-11-26
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [図書] ミドルクラス出現による町費パターンの変化と産業構造変化-日本の経験と中国の事例研究-2012

    • 著者名/発表者名
      長田博
    • 出版者
      名古屋大学大学院国際開発研究科
    • URL

      http://www.gsid.nagoya-u.ac.jp/bpub/reserch/public/paper/article/188.pdf

    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
  • [図書] ミドルクラス出現による消費パターン変化と産業構造変化-日本の経験と中国の事例研究-2012

    • 著者名/発表者名
      長田博
    • 総ページ数
      24
    • 出版者
      名古屋大学大学院国際開発研究科Discussion Paper No.188
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://www.gsid.nagoya-u.ac.jp/bpub/reserch/public/paper/article/188.pdf

    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
  • [備考]

    • URL

      http://www.gsid.nagoya-u.ac.jp/bpub/research/public/paper/article/188.pdf

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書

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公開日: 2010-08-23   更新日: 2016-04-21  

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