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九大版BSCを活用した、新しいFD分野の推進手法に関する開発研究

研究課題

研究課題/領域番号 22653099
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 教育学
研究機関富士常葉大学

研究代表者

安達 明久  富士常葉大学, 総合経営学部, 教授 (10552474)

研究分担者 高田 仁  九州大学, 大学院・経済学研究院, 准教授 (70363314)
小湊 卓夫  九州大学, 基幹教育院(旧高等教育開発推進センター), 准教授 (30372535)
田中 岳  九州大学, 教育改革支援室, 准教授 (80553411)
連携研究者 佐藤 剛史  九州大学, 大学院・農学研究院, 助教 (30363328)
研究協力者 渡辺 浩志  前九州大学, 理事
松田 美幸  総務省政策評価, 独立行政法人評価委員
研究期間 (年度) 2010 – 2011
研究課題ステータス 完了 (2011年度)
配分額 *注記
2,950千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 150千円)
2011年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2010年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワード学校経営 / 教育学 / 経営学 / FD / 経済学
研究概要

本研究においては、FDの新たな分野(OD)を推進する手法として、BSCを大学経営に導入し、そのフレームワークを大学向けに改編した上で、BSCの策定をFDの場を通じて行う方法を開発した。この手法は、教員の組織運営に関する意識改善の上で、一定の有効性を有していると言いうるのではないかと考えられる。

報告書

(3件)
  • 2011 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2010 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて 2012 2011 その他

すべて 学会発表 (4件) 図書 (1件) 備考 (3件)

  • [学会発表] BSC(バランスト・スコアカード)を活用した大学運営とFDへの適用に関する研究(1)2011

    • 著者名/発表者名
      高田仁、安達明久、松田美幸、小湊卓夫、田中岳
    • 学会等名
      研究技術計画学会26次総会
    • 年月日
      2011-10-16
    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
  • [学会発表] BSC(バランスト・スコアカード)を活用した大学運営とFDへの適用に関する研究(2)2011

    • 著者名/発表者名
      高田仁、安達明久、松田美幸、小湊卓夫、田中岳
    • 学会等名
      研究技術計画学会26次総会
    • 年月日
      2011-10-16
    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
  • [学会発表] BSC(バランスト・スコア・カード)を活用した大学運営とFDへの適用に関する研究(1)2011

    • 著者名/発表者名
      高田仁
    • 学会等名
      研究計画技術学会第26次総会
    • 発表場所
      山口大学宇部キャンパス
    • 年月日
      2011-10-16
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [学会発表] BSC(バランスト・スコア・カード)を活用した大学運営とFDへの適用に関する研究(2)2011

    • 著者名/発表者名
      安達明久
    • 学会等名
      研究計画技術学会第26次総会
    • 発表場所
      山口大学宇部キャンパス
    • 年月日
      2011-10-16
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [図書] 大学経営の改革と活性化-BSCの導入と、FDとの融合-2012

    • 著者名/発表者名
      九大BSC研究チーム
    • 総ページ数
      100
    • 出版者
      九大BSC研究チーム作成の報告書
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [備考] 執筆者:高田仁、安達明久、松田美幸小湊卓夫、田中岳報告書名:「大学経営の活性化と改革」作成時期:平成24年8月31日(予定)作成部数:50部配布先:九大、明星大、九州共立大他総頁数:100頁

    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
  • [備考] 上記図書については、2012年8月末を完成目途としている。

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [備考] 22年度は、BSCフレームワークの開発など実作業に中心を置いた取組みを行ったことから、研究成果の整理要約外部公表等は、23年度において集中的に実施する予定である。

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書

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公開日: 2010-08-23   更新日: 2016-04-21  

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