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中国清代における法帖刊行の歴史学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 22720266
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 東洋史
研究機関京都大学

研究代表者

増田 知之  京都大学, 文学研究科, 講師 (60559649)

研究期間 (年度) 2010 – 2012
研究課題ステータス 完了 (2012年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2012年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2011年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2010年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード東洋史 / 清代 / 文化史 / 書法史 / 御書 / 法帖 / 康熙帝 / 文化政策 / 『懋勤殿法帖』 / 『淵鑑斎御筆法帖』 / 皇帝 / 御刻法帖 / 康煕帝
研究概要

本研究は、「書」文化の広がりに重要な役割を果たした、書蹟の複製品たる 「法帖」 を取り上げて、 その清代における刊行事業の実態を解明することを目的とする。特に、康熙帝をはじめ清朝満族皇帝たちが行った、法帖の刊行を中心とする様々な「書」に関わる文化政策を仔細に分析することによって、清代における絶大なる皇帝権力と伝統的「書」文化との関係性を明らかにし、更には「書」文化が政治利用されてゆく軌跡を辿った。

報告書

(4件)
  • 2012 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2011 実績報告書
  • 2010 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2013 2012 2011 2010 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] 康熙帝による「書」文化政策の一端-その法帖刊行事業を中心に-2013

    • 著者名/発表者名
      増田知之
    • 雑誌名

      金壺集-石田肇教授退休記念金石書学論叢-

      ページ: 154-168

    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 康煕帝による「書」文化政策の一端-その法帖刊行事業を中心に-2013

    • 著者名/発表者名
      増田知之
    • 雑誌名

      金壺集-石田肇教授退休記念金石書学論叢-

      巻: 該当なし ページ: 154-168

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [雑誌論文] 明末の海寧陳氏一族とその法帖刊行について2010

    • 著者名/発表者名
      増田知之
    • 雑誌名

      書法漢学研究

      巻: 7号 ページ: 1-11

    • NAID

      40017246117

    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書 2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 京都学派における「書」の歴史学的研究の系譜-内藤学説の再検討-2012

    • 著者名/発表者名
      増田知之
    • 学会等名
      第34回書論研究会大会
    • 発表場所
      白沙村荘橋本関雪記念館
    • 年月日
      2012-08-05
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [学会発表] 清代における皇帝権力と「書」-康熙帝の文化政策を中心として-2011

    • 著者名/発表者名
      増田知之
    • 学会等名
      第33回大会書論研究会
    • 発表場所
      大妻女子大学
    • 年月日
      2011-08-21
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [学会発表] 清代における皇帝権力と「書」-康煕帝の文化政策を中心として-2011

    • 著者名/発表者名
      増田知之
    • 学会等名
      第33回書論研究会大会
    • 発表場所
      大妻女子大学
    • 年月日
      2011-08-21
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [学会発表] 京都学派における「書」の歴史学的研究の系譜-内藤学説の再検討-

    • 著者名/発表者名
      増田知之
    • 学会等名
      第34回書論研究会大会
    • 発表場所
      京都府・白沙村荘橋本関雪記念館
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書

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公開日: 2010-08-23   更新日: 2019-07-29  

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