| 研究課題/領域番号 |
22730497
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
社会心理学
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| 研究機関 | 科学警察研究所 |
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研究代表者 |
島田 貴仁 科学警察研究所, その他部局等, 室長 (20356215)
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| 研究期間 (年度) |
2010-04-01 – 2015-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2012年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2011年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2010年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 予防行動 / 二重過程理論 / 犯罪予防 / 脅威アピール / prevention behavior / dual process theory / crime prevention / threat appeal / 犯罪被害 / 説得的コミュニケーション / 予防 / フィールド実験 / 内容分析 / 因果推論 / 二十過程理論 / 統計的因果推論 / 縦断分析 / 不安全行動 |
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| 研究成果の概要 |
一般市民の犯罪予防行動の実態と、その促進要因を，調査法と実験法でそれぞれ検討した。まず、成人男女と若年女性とを対象にした調査を行い、個人のライフスタイルによって効果的な犯罪予防行動が異なることが示された。次に、複数時点のパネル社会調査からは，犯罪予防行動を取っている個人はその後に犯罪被害にあう可能性が低くなることが示された。
最後に，外歩き時のイヤホン使用、自転車へのひったくり防止カバーの着装、自転車のツーロックを題材に、異なる情報を用いた介入実験を行い、脅威アピールが予防行動の促進に有効であるが、行動の性質によって効果的な情報が異なってくることが示された。
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