研究課題
若手研究(B)
背景:産後うつは、産後3ヶ月内の褥婦に発症する精神科疾患として最も頻度が高いと報告されており、欧米の先行研究に拠ると、その有病率は10-15%である。Popeらの総説(2000)によれば、若年齢もしくは高齢の褥婦で有病率が高いが、同胞順位や経済学的な要因によって説明される可能性があり、その後のRobertsonらの総説(2004)では、褥婦の年齢を危険因子として取り上げていない。そこで我々は、年代別にみる産後うつの、産後3ヶ月に限定した累積発生率を、浜松母と子の出生コホート研究(Hamamatsu Birth Cohort : HBC-Study)を用い検証した。方法:浜松医科大学医学部附属病院産科外来、および、近隣1産院を妊婦検診で訪れた全妊婦のうち、参加への同意が得られ、かつ2010年10月の時点で産後3ヶ月を過ぎた723名を対象とした。全対象者に産後2、4、8週の時点で、産後抑うつを評価する質問票(the Edinburgh Postnatal Depression Scale : EPDS)への記入を求め、3回のEPDS回答のうち、1回でも9点以上となった褥婦を産後うつ「あり」と定義した。結果:産後うつ発症リスクに産褥婦の年齢が関与しており、3ヶ月間累積発生率のピークは35歳以上であったが、既知の人口統計学的・社会学的要因では説明されなかった。PPDの発症予防に関し、35歳以上であることや、加えて、初産である産褥腑にはより注意を払う必要があることが、本研究の結果から示唆された。
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