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太平洋戦争後における青年学校の状況と改革動向に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 22730627
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 教育学
研究機関東海大学

研究代表者

大島 宏  東海大学, 課程資格教育センター, 准教授 (10350323)

研究期間 (年度) 2010 – 2012
研究課題ステータス 完了 (2012年度)
配分額 *注記
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2012年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2011年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2010年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード青年学校 / 教育課程 / 戦後 / 戦後教育改革 / 六・三・三制
研究概要

地方議会の議事録や青年学校関係新聞記事の調査によって、地方における敗戦後の青年学校の状況を明らかにした。特に、青年学校振興策への対応が成果を挙げず、一部の議会では青年学校の義務制を廃止する意見書までが可決されていたことが明らかとなった。また、このような青年学校の状況への政府・文部省の対応の一端が明らかとなった。政府・文部省も青年学校の振興を政策課題として認識し、これに対応していたことが明らかとなった。特に、本研究では、これまで確認されていなかった青年学校の教育課程変更の動向を明らかにしたことは、本研究の重要な成果である。

報告書

(4件)
  • 2012 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2011 実績報告書
  • 2010 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2012 2011 2010 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] 憲法改正過程における教育条項の修正-義務教育の範囲と青年学校改革案との関係を中心として-2011

    • 著者名/発表者名
      大島 宏
    • 雑誌名

      日本の教育史学

      巻: 第54集 ページ: 71-83

    • NAID

      110008761955

    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 憲法改正過程における教育条項の修正-義務教育の範囲と青年学校改革案の関係を中心として-2011

    • 著者名/発表者名
      大島宏
    • 雑誌名

      日本の教育史学

      巻: 第54集 ページ: 71-83

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 敗戦直後における青年学校教育課程改革の動向-教授及訓練科目要旨・教授及訓練要目の修正案をめぐって-2012

    • 著者名/発表者名
      大島 宏
    • 学会等名
      教育史学会第56回大会
    • 発表場所
      お茶の水女子大学(東京都)
    • 年月日
      2012-09-23
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [学会発表] 憲法改正過程における教育条項の修正-義務教育の範囲と青年学校改革案との関係を中心として-2010

    • 著者名/発表者名
      大島宏
    • 学会等名
      教育史学会教育史学会第54回大会
    • 発表場所
      早稲田大学
    • 年月日
      2010-10-10
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 憲法改正過程における教育条項の修正-義務教育の範囲と青年学校改革案との関係を中心として-2010

    • 著者名/発表者名
      大島 宏
    • 学会等名
      教育史学会教育史学会第54回大会
    • 発表場所
      早稲田大学(東京都)
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [学会発表] 敗戦直後における青年学校教育課程改革の動向―教授及訓練科目要旨・教授及訓練要目の修正案をめぐって―

    • 著者名/発表者名
      大島宏
    • 学会等名
      教育史学会第56回大会
    • 発表場所
      お茶の水女子大学(東京都)
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書

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公開日: 2010-08-23   更新日: 2019-07-29  

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