| 研究課題/領域番号 |
22791697
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
眼科学
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| 研究機関 | 東京歯科大学 |
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研究代表者 |
山口 剛史 東京歯科大学, 歯学部, 助教 (20383771)
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| 研究期間 (年度) |
2010 – 2011
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| 研究課題ステータス |
完了 (2011年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2011年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2010年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 周辺視野 / 近視 / 点像強度分布 / 眼軸伸長 / 眼光学 / 波面収差 / 角膜移植 |
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| 研究概要 |
近年、眼球成長期における周辺視のDefocusとの関連を示唆する臨床データが相次いでいるが、未だ周辺視Defocusの解析方法は未熟なものを用いた解析がほとんどである。これは近視の非進行とは眼球形状期においてその個体の屈折系の光学的特性に眼球形状が合致するような調節機構、正視化メカニズムが存在することを示し、光学が遺伝子や成長因子などタンパク質発現にヒトで影響するという点で興味深く、また社会的にも成長期における近視抑制の介入が成功すればそのインパクトは計り知れない。さて、まず、我々はこれまで開発・データを蓄積してきた解析系を用いて、周辺視光学特性が成長期における眼球形状発達に与える影響について検討した。対象は日本人学童29人(10-12歳)で中心、および周辺10°、20°、30°における点像強度分布(Point Spread Function ; PSF)を最も焦点があった屈折±2Dの範囲の0.25D毎のPSFデータ、および屈折、乱視度数、眼軸長を測定を平成22,23年度の2回行った。その結果、近視進行と統計学的に有意に関連する因子に1)周辺における遠視性低次収差があり、2)その度数に個体差が大きく存在することを証明した。また、近視進行には周辺高次収差は関連しないことを示した。さらに、統計学的有意差はないが近視進行例の中でも少数例で周辺における遠視性低次収差が減少している例があり、このことが近視進行停止につながる所見の可能性があると思われた。10Dを超す病的近視は緑内障、網膜剥離、黄斑変性などの失明疾患につながり、眼軸伸長抑制がその根本的予防となるが未だ予防手段が存在しない。また、周辺収差抑制眼鏡試験があるが画一的な度数矯正しか行っておらず、これがその研究の結果を歪めている可能性が示唆され、周辺低次収差のカスタマイズ矯正を行う前向き試験を行う意義が大きいと示された。
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