新しい技術と労働

• 研究課題/領域番号: 22H00057
• 研究種目: 基盤研究(A)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 中区分7:経済学、経営学およびその関連分野
• 研究機関: 東京大学
• 研究代表者: 川口 大司 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 教授 (80346139)
• 研究分担者: 齊藤 有希子 (梅野有希子) 早稲田大学, 政治経済学術院, 准教授 (50543815) ; 原 ひろみ 明治大学, 政治経済学部, 専任教授 (50605970) ; 北尾 早霧 政策研究大学院大学, 政策研究科, 教授 (50769958) ; 渡邉 安虎 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 教授 (60866250) ; 重岡 仁 東京大学, 大学院公共政策学連携研究部・教育部, 教授 (60900008)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2024年度)
• 配分額: 42,640千円 (直接経費: 32,800千円、間接経費: 9,840千円); 2024年度: 13,130千円 (直接経費: 10,100千円、間接経費: 3,030千円); 2023年度: 13,000千円 (直接経費: 10,000千円、間接経費: 3,000千円); 2022年度: 16,510千円 (直接経費: 12,700千円、間接経費: 3,810千円)
• キーワード: 新技術 / 雇用 / 労働環境 / 賃金 / 技術

研究開始時の研究の概要

人工知能やロボットといった自動化技術が進歩し日常生活に浸透してくるにつれて、技術が雇用や賃金に与える影響への関心が高まっている。また、コロナ禍で拡大したオンライン会議システム等の技術を活用した在宅勤務が、コロナ後に持続するか注目されている。本研究では企業レベルのアンケート調査を実施したり、業務データを用いたりすることでデータ制約を克服し、個別企業や個々の労働者の異質性に焦点を当て、新しい技術が働き方に対してどのような影響を与えるかを分析する。