| 研究課題/領域番号 |
22H00085
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
安野 史子 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (00370081)
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| 研究分担者 |
根上 生也 横浜国立大学, 大学院環境情報研究院, 非常勤教員 (40164652)
川添 充 大阪公立大学, 国際基幹教育機構, 教授 (10295735)
西村 圭一 東京学芸大学, 教育学研究科, 教授 (30549358)
寺崎 一郎 名古屋大学, 理学研究科, 教授 (30227508)
中村 泰之 名古屋大学, 教養教育院, 教授 (70273208)
菅原 義之 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (50196698)
中川 正樹 東京農工大学, 学内共同利用施設等, 特任教授 (10126295)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2025年度)
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| 配分額 *注記 |
41,470千円 (直接経費: 31,900千円、間接経費: 9,570千円)
2025年度: 11,570千円 (直接経費: 8,900千円、間接経費: 2,670千円)
2024年度: 10,660千円 (直接経費: 8,200千円、間接経費: 2,460千円)
2023年度: 10,010千円 (直接経費: 7,700千円、間接経費: 2,310千円)
2022年度: 9,230千円 (直接経費: 7,100千円、間接経費: 2,130千円)
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| キーワード | 学びのシステム / LMS / CBT / 理数 / 中等教育 / 理数デジタル教材 / 学びシステム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は，理数教育において，デジタルの特性を活かしたデジタル教材(評価問題を含む)を学びの中に取り入れ，リアル空間(人間の思考を含む)とデジタル空間の融合となる「学びのシステム」を設計，実装し，このシステムを利用した実践を通して，性能の評価までを行い，子どもたちの探究的な学びや創造的な学びの促進，強化，向上を目指す。最終的には，このシステムを用いた実践を通し，授業設計も含めた学びの質的変革を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究は，理数教育において，デジタルの特性を活かしたデジタル教材(評価問題を含む)を学びの中に取り入れ，リアル空間(人間の思考を含む)とデジタル空間の融合となる「学びのシステム」を設計，実装し，このシステムを利用した実践を通して，性能の評価までを行い，子どもたちの探究的な学びや創造的な学びの促進，強化，向上を目指している。最終的には，このシステムを用いた実践を通し，授業設計も含めた学びの質的変革を目指すものである。
研究代表者，研究分担者，研究協力者で研究委員会を組織し，海外の関連研究者からも，研究計画・方法に対する助言を得たりしながら，研究プロジェクト方式で研究を推進し，本年度は，数学班4回，物理班5回，化学班5回，システム班1回の会合を開催した。
数学班・物理班・化学班では，具体的に，デジタル教材の作成・検討及びその実践活用について議論を行った。作成教材は，動的幾何ソフト(Dynamic Geometry software: DGS)によるもの，動画，アニメーション，3Dといった多岐にわたる。また，今年度後半より，このシステムの全体像となる枠組みにしての検討を開始した。
システム班では，デジタルコンテンツのログの取得及びその活用方法(パフォーマンス評価等)についての議論やログ取得のプロトタイプの作成を行った。さらに，手書き文字，数式，化学式の認識による解答を可能とする学習管理システム(Learning Management System:LMS)のplug-inの開発や電子文具の開発を行った。
海外の動向調査として，イタリアの科学高校での視察調査を行った。また，ドイツの研究協力者と頻繁に，動的幾何ソフト(Dynamic Geometry software: DGS)を学習管理システム(LMS)へ埋め込み，そこからの操作ログや変数取得についての検討を行った。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
作成したデジタル教材の改修に想定以上の時間を要している。高校生による実践結果から様々な修正や機能強化が必要となる。
また，独自開発のplug-inについても，LMSのバージョンアップに対する対応や，ユーザ側のOSや端末種類によるテストで一部の端末で不具合が生じていて，その対応に時間を要している。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでは，極めて小規模なトライアルであったが，実践実施を目指す。最終年度として，このシステムの全体像となる枠組みを取りまとめる。
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