| 研究課題/領域番号 |
22H00089
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分10:心理学およびその関連分野
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
権藤 恭之 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 教授 (40250196)
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| 研究分担者 |
増井 幸恵 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (10415507)
石松 一真 滋慶医療科学大学, 医療管理学研究科, 教授 (30399505)
石岡 良子 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 招へい研究員 (30710032)
西田 裕紀子 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, 副部長 (60393170)
神出 計 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (80393239)
片桐 恵子 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (80591742)
石崎 達郎 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (30246045)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
41,860千円 (直接経費: 32,200千円、間接経費: 9,660千円)
2024年度: 8,450千円 (直接経費: 6,500千円、間接経費: 1,950千円)
2023年度: 8,450千円 (直接経費: 6,500千円、間接経費: 1,950千円)
2022年度: 8,320千円 (直接経費: 6,400千円、間接経費: 1,920千円)
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| キーワード | 加齢に対する信念 / サクセスフルエイジング / 超高齢社会 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
「加齢に対する信念」は、本研究を申請するにあたって新たに提案した概念である。信念は内在化された心的表象であり、価値観を形成する最小単位であり、行動の経験と表出に影響するとされる。本研究では「加齢に対する信念」は、サクセスルエイジングの達成／不達成を目標とした価値観を構成する要因と定義する。そしてその構成概念を明らかにするとともに、信念の形成に寄与する要因を明らかにすることを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、自らの加齢に影響する行動を規定する中核概念として「加齢に対する信念」を想定し、その概念構造、および影響要因を明らかにすることを目的としてる。研究１では、幅広年齢の対象者に質問紙調査を行うことで「加齢に対する信念」の構成概念を解明し、評価方法を確立する。そして研究２にでは、親族の加齢プロセスや社会環境が加齢に対する信念の変容に与えるを解明する。
初年度の研究では主に2つの調査を行った。第1は、「加齢に対する信念」を測定するための尺度開発である。サクセスフルエイジングのイメージ、加齢に対するイメージなど加齢に対するイメージや態度をおよび高齢者自身が感じている加齢に関してまとめた先行研究のレビューおよび、類似の概念を評価する尺度項目から、「加齢に対する信念」の評価に利用する質問221項目を作成した。これらの項目をのべ800名を対象にWEB調査を行い、項目の振る舞いを検討した。その結果、「加齢に対する信念」身体的健康、社会対人関係、そして心理的次元に分かれ、その内容はさらに、気分、人生の評価、自由時間、孤高、ソーシャルサポートに関するものに分類可能であった。これらの次元を「加齢に対する信念」の評価に利用できると考えられた。
第2は、次年度に調査対象にする親子ペアの親にあたる縦断調査参加者を対象とした80歳高齢者の5回目の調査を実施した。親の加齢の様態は子供の「加齢に対する信念」に影響を与える最も重要な要因だと考えいる。約300名を対象に心身の健康に関するデータを収集した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
「加齢に対する信念」を評価するための、質問項目のVer.1が出来上がったことから順調に研究１は進んでいると考えている。一方、研究２に関連した縦断調査に関しては、いまだCOVID-19感染症の拡大の余波が残っており、会場調査の参加者が減少しているという問題がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究１に関しては、次年度にWEB調査を行い、「加齢に対する信念」を評価するための調査項目を確定する予定である。そして、研究２の調査参加者の子供（50－60歳）を対象に調査を実施する。また、新たに地域在住の70歳高齢者を対象とした調査を開始しその子供（40－50歳）に対しても同様の調査を実施する予定である。調査はWEBベースで実施できるように工夫し、従来の紙ベースと併用する形で参加率を高めるよう計画している。
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