| 研究課題/領域番号 |
22H00497
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター |
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研究代表者 |
大塚 礼 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, 部長 (00532243)
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| 研究分担者 |
中村 昭範 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 認知症先進医療開発センター, 部長 (00237380)
加藤 隆司 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院 放射線診療部, 部長 (60242864)
荒井 秀典 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 理事長 (60232021)
稲冨 勉 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院 感覚器センター, センター長 (00305583)
鈴木 宏和 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 医長 (20819966)
下方 浩史 名古屋学芸大学, 大学院栄養科学研究科, 教授 (10226269)
内田 育恵 愛知医科大学, 医学部, 教授 (80313998)
福岡 秀記 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (00381963)
西田 裕紀子 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, 副部長 (60393170)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
42,380千円 (直接経費: 32,600千円、間接経費: 9,780千円)
2024年度: 8,970千円 (直接経費: 6,900千円、間接経費: 2,070千円)
2023年度: 18,850千円 (直接経費: 14,500千円、間接経費: 4,350千円)
2022年度: 14,560千円 (直接経費: 11,200千円、間接経費: 3,360千円)
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| キーワード | 脳形態 / 感覚機能 / 認知機能 / 地域住民 / 縦断研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
視聴覚を含む感覚機能の低下は認知症の危険因子と考えられているが、その病態メカニズムは明らかでない。
本研究では地域から性・年齢別に層化無作為抽出された中高年者約2,000名の視聴覚・体性感覚機能、頭部MRI3次元画像、生活習慣および認知機能を14年以上追跡した長期縦断データと血液バイオマーカー測定値をもとに、感覚機能低下と認知機能低下の介在因子を縦断的に明らかにする。具体的には、介在因子として脳形態学的変化、修飾可能因子（生活習慣や社会参加、補聴器使用等）、認知症背景病理（Amyloidβ等）に着目し、感覚機能低下と認知機能低下の相互関連性を疫学的に解明する。
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| 研究実績の概要 |
視聴覚を含む感覚機能の低下は認知症の危険因子と考えられているが、その病態メカニズムは明らかでない。本研究では地域から性・年齢別に層化無作為抽出された中高年者約2,000名の視聴覚・体性感覚機能、頭部MRI3次元画像、生活習慣および認知機能を14年以上追跡した長期縦断データと血液バイオマーカー測定値をもとに、感覚機能低下と認知機能低下の介在因子を縦断的に明らかにする。
2022年度は調査計画立案と倫理審査、国立長寿医療研究センター病院・研究所各部署との調整を経て、2023年2月に「国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究（NILS-LSA）」第10次調査を開始した。第10次調査では、第1次調査から第7次調査参加者のうち、死亡や転出、脱落者を除外し、調査参加への同意が得られた者（見込約2,000名）について、施設内3テスラMRI（Siemens製）による頭部3次元T1・T2/FLAIR画像撮影、視聴覚・体性感覚機能、認知機能、身体機能、社会的活動を含む生活習慣や既往歴を問う調査を実施中である。またナショナルセンター・バイオバンク事業への同意が得られた者について採血を実施し、生化学的検査を行うとともに、血漿・血清のバンキングを進めている。2022年度は、1日2名の調査を週4日行い、年度内に41人の調査を完了し、調査結果の返却等を実施した。
上記の調査遂行と並行して、既存データを使用し、視聴覚・体性感覚機能の加齢変化や各種生活習慣要因と脳形態学的変化との縦断的関連について解析を進め、研究成果を公表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
年度内に第10次調査を開始できたため。既存データを用いた研究成果を公表できたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度以降は、1日2～5名、週4日の調査に拡張し、500-600人/年程度のペースで第10次調査を遂行する。初年度に続き、既存データを用いた研究も推進する。
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