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超小型ウェアラブルIoTデバイスに向けた再生可能エネルギー利用技術の研究

研究課題

研究課題/領域番号 22H04221
研究種目

奨励研究

配分区分補助金
審査区分 2150:電気電子工学およびその関連分野
研究機関神戸大学

研究代表者

松本 香  神戸大学, 工学研究科, 教室系技術職員

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
480千円 (直接経費: 480千円)
2022年度: 480千円 (直接経費: 480千円)
キーワードIoTデバイス / 再生可能エネルギー / 環境発電 / エネルギーハーベスティング / パワーマネジメント / 最大電力点追従制御 / 超低消費電力集積回路 / 太陽電池
研究開始時の研究の概要

本研究では,バッテリーレス・メンテナンスフリーで動作するパワーマネジメントシステム技術の構築を推進する.超小型ウェアラブルIoT デバイスの実現に向けた技術課題として,電源供給の問題が挙げられる.そこで,環境から得られる微小なエネルギーを,電力に変換する技術であるエネルギーハーベスティングが注目されている.超小型IoTウェアラブルデバイスの自立電源化を目指し,再生可能エネルギーを高効率に利用する技術を開拓する.

研究成果の概要

近年,AI・IoTと呼ばれる高度情報化社会の実現に注目が集まっている.これらの社会では,我々の生活の質を高めることが期待されている.本研究では,超小型ウェアラブルIoTデバイスに向けたバッテリーレス・メンテナンスフリーで動作するパワーマネジメントシステム技術の構築を推進した.実現に向けた技術課題として,電源供給の問題が挙げられる.そこで,環境から得られる微小なエネルギーを,電力に変換する技術であるエネルギーハーベスティングに注目した.超小型IoTウェアラブルデバイスの自立電源化を目指し,再生可能エネルギーを高効率に利用する技術を開拓した.

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では,小型センサノードのバッテリレス・メンテナンスフリー動作を実現する創造性の高い回路技術を実現した.システムが利用する電力を,その場発電,その場蓄電,その場利用することを特徴とし,我々の周りのインフラ・環境・生体情報の取得を目的とした次世代情報システムの実現に向けた基盤技術開拓を行っている.電源自体も含めて集積回路を1つのシリコンウェハ上に実装することを推進し,超低消費電力LSIと小型発電・蓄電デバイスを集積統合した次世代の技術基盤の発展が期待される.

報告書

(2件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Fully-integrated switched-capacitor voltage boost converter with digital maximum power point tracking for low-voltage energy harvesting2023

    • 著者名/発表者名
      Matsumoto Kaori,Ikeda Ryuki,Sebe Hikaru,Kuroki Nobutaka,Numa Masahiro,Kanemoto Daisuke,Hirose Tetsuya
    • 雑誌名

      Japanese Journal of Applied Physics

      巻: 62 号: SC ページ: SC1071-SC1071

    • DOI

      10.35848/1347-4065/acb77e

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Switched-Capacitor Voltage Boost Converter with Digital Maximum Power Point Tracking for Low-Voltage Energy Harvesting2022

    • 著者名/発表者名
      Matsumoto Kaori,Ikeda Ryuki,Sebe Hikaru,Kuroki Nobutaka,Numa Masahiro,Kanemoto Daisuke,Hirose Tetsuya
    • 学会等名
      2022 International Conference on Solid State Devices and Materials
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-01-30  

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