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ラットを用いたオラパリブ誘発性貧血の機序と葉酸の関連性に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 22H04286
研究種目

奨励研究

配分区分補助金
審査区分 3180:医療薬学関連
研究機関三重大学

研究代表者

白石 ちひろ  三重大学, 医学部附属病院, 薬剤師

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
310千円 (直接経費: 310千円)
2022年度: 310千円 (直接経費: 310千円)
キーワードオラパリブ / 抗がん剤 / 貧血
研究開始時の研究の概要

オラパリブは、PARP 阻害作用を有し、卵巣がん等に適応を有する。オラパリブによる有害事象共通語規準 Grade3 以上の貧血発現率は、国際共同第Ⅲ相試験においても約 20%と副作用の中で最も高く、用量規定因子でもある。本研究はオラパリブ誘発性の貧血モデルマウスを作製し、葉酸の関与、オラパリブの血中濃度と葉酸との相関を確認する。本研究成果は、PARP 阻害薬投与時に最も問題となる貧血への対応、治療継続性の確保に向けた有益な情報になると考えられる。

研究成果の概要

費用の関係で、ラットからマウスに代用して研究を行った。モデルマウスの作成として、C57BL及びSlc:ICRマウス、溶媒は10%DMSO+18%HPβシクロデキストリン及びオリーブ油を用いた。経口、腹腔、及び静脈内投与による投与後の血中濃度について、HPLCを用いて測定を行った。投与期間は1週間、2週間、4週間で検討を行った。オラパリブ投与群は、Vehicle群と比較してHb値の低下を認めなかった。現在は、実臨床に合わせ、カルボプラチン投与後にインターバルを設け、オラパリブの投与を行い貧血発現の有無について検討を行っている。

研究成果の学術的意義や社会的意義

先行研究として、2018年1月から2020年12月までに初めてオラパリブが投与された患者を対象に症例対照研究(附属病院倫理委員会H2021-184)を行った結果、対象患者40名のうち、18名がグレード3以上の貧血を発症した(発症日数中央値 66日)。そのうち、9名はRDW-SD値が高い大球性貧血(100<MCV:65fL vs MCV≦100:51fL, p=0.012)であった。
基礎研究によりオラパリブによる貧血の要因を明らかとし、支持療法の確立に繋げることは、PARP阻害薬に対する支持療法の基盤となる有益な情報が得られると考えられる。

報告書

(2件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Analysis of Clinical Factors in Olaparib-related Anemia Using Adverse Drug Event Reporting Databases2023

    • 著者名/発表者名
      Chihiro Shiraishi, Toshinori Hirai, Toru Ogura, Takuya Iwamoto
    • 雑誌名

      Anticancer Res .

      巻: 43 (2) 号: 2 ページ: 883-891

    • DOI

      10.21873/anticanres.16231

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] 有害事象自発報告データベースを用いたオラパリブ導入患者における貧血の発現要因の解析2022

    • 著者名/発表者名
      白石ちひろ、平井利典、小椋透、岩本卓也
    • 学会等名
      第43回日本臨床薬理学会学術総会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] Development of anemia by newly introduced olaparib: a case control study2022

    • 著者名/発表者名
      Chihiro Shiraishi, Toshinori Hirai, Michiko Kaneda, Akiharu Okamoto, Eiji Kondo, Tomoaki Ikeda, Takuya Iwamoto
    • 学会等名
      The 21st Asian Conference on Clinical Pharmacy
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-01-30  

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