| 研究課題/領域番号 |
22H04307
|
|---|
| 研究種目 |
奨励研究
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 審査区分 |
3180:医療薬学関連
|
|---|
| 研究機関 | 大阪大学 |
|---|
研究代表者 |
小門 諒平 大阪大学, 医学部附属病院, 薬剤師
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
330千円 (直接経費: 330千円)
2022年度: 330千円 (直接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 抗菌薬 / 新型コロナウイルス感染症 / 有害事象 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、特に重症患者へ広域抗菌薬を使用するケースが多く見受けられる。抗菌薬の使用量増加は、耐性菌の出現を誘導させるだけでなく、抗菌薬による有害事象をも増加させる可能性がある。そこで、新型コロナウイルス感染症流行前後における、抗菌薬使用状況の変化と有害事象発生率を調査し、新型コロナウイルス感染症の流行が細菌や真菌による感染症の治療に与える影響や、抗菌薬による有害事象発生率の推移を明らかにすることを本研究の目的とする。
|
| 研究成果の概要 |
本研究はCOVID-19の流行が細菌や真菌による感染症の治療に与える影響を明らかにすることを目的とした。結果として、COVID-19「流行前」(2018年1～6月)に比べ「流行期」(2021年1～6月)で特定抗菌薬（カルバペネム系薬、ピペラシリン/タゾバクタム、抗MRSA薬）は1.5倍、抗真菌薬は2倍に使用量が増加しており、特に抗真菌薬は、重症者数が増加し医療提供体制が逼迫していた2021年1月～6月で最も増加していた。また、特定抗菌薬に関連した有害事象の発生率は「流行前」で17.1%、「流行期」で18.4%と概ね同程度の割合であり、抗菌薬投与に伴う有害事象発生の認識の必要性が改めて示された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
抗菌薬・抗真菌薬の使用量増加は、耐性菌の出現を誘導させるだけでなく、抗菌薬・抗真菌薬による有害事象をも増加させる可能性がある。COVID-19流行による過剰（不必要）な抗菌薬・抗真菌薬使用の状況や、それに伴う有害事象の発生率や内訳を評価することで、COVID-19に対する新たな治療戦略の開発への期待が推測されるとともに、さらなる抗菌薬適正使用の推進につながることが期待できる。
|
